2020/02/27
危機管理担当者が最低限知っておきたい気象の知識
日降水量を簡単にチェックする方法
日雨量を把握する方法はいろいろとありますが、一番簡単なのは気象庁のウェブサイト上で公開されている「降水の状況」から「今日の値/日降水量」(https://www.data.jma.go.jp/obd/stats/data/mdrr/pre_rct/index24_rct.html?gazou=preDaily00s&zoom=0&x=2000&y=1500&v=ev&sl=0&wt=0)を選択する方法です。このページを見ると次の図のように、その日の0時1分からアクセスした直近の時間までに降った雨の積算値を見ることができます。
上の日本地図は拡大・縮小ができるので、拡大をして調べたいエリアを見ていきましょう。下のように各地の日降水量が分かります。また、観測史上1位を更新している地点には目立つような印(左斜め上からの太線)も付けられます。
このツールを使えばある地点をピンポイントに見るだけではなく、上流部などで記録を塗り替えるような大雨になっていないかなどもある程度判別できます。大雨の際にはぜひ利用いただきたい情報源の一つです。
まずはトップ10の日降水量を調べておこう
日降水量トップ10の数字を理解しておくと、観測された雨量からだけではなく、雨量の予測情報も使って「まずいことが起きそうだな」という危機感が持てるようになります。場所が変われば雨の降り方も変わるため、日降水量トップ10の値は大きく変化します。繰り返しになりますが、皆さんの地域では何ミリ程度が大雨に該当するのか、ぜひ各自でつかんでおいてください。
危機管理担当者が最低限知っておきたい気象の知識の他の記事
おすすめ記事
-
競争と協業が同居するサプライチェーンリスクの適切な分配が全体の成長につながる
予期せぬ事態に備えた、サプライチェーン全体のリスクマネジメントが不可欠となっている。深刻な被害を与えるのは、地震や水害のような自然災害に限ったことではない。パンデミックやサイバー攻撃、そして国際政治の緊張もまた、物流の停滞や原材料不足を引き起こし、サプライチェーンに大きく影響する。名古屋市立大学教授の下野由貴氏によれば、協業によるサプライチェーン全体でのリスク分散が、各企業の成長につながるという。サプライチェーンにおけるリスクマネジメントはどうあるべきかを下野氏に聞いた。
2025/12/04
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/12/02
-
-
-
-
-
-
目指すゴールは防災デフォルトの社会
人口減少や少子高齢化で自治体の防災力が減衰、これを補うノウハウや技術に注目が集まっています。が、ソリューションこそ豊富になるも、実装は遅々として進みません。この課題に向き合うべく、NTT 東日本は今年4月、新たに「防災研究所」を設置しました。目指すゴールは防災を標準化した社会です。
2025/11/21
-
サプライチェーン強化による代替戦略への挑戦
包装機材や関連システム機器、プラントなどの製造・販売を手掛けるPACRAFT 株式会社(本社:東京、主要工場:山口県岩国市)は、代替生産などの手法により、災害などの有事の際にも主要事業を継続できる体制を構築している。同社が開発・製造するほとんどの製品はオーダーメイド。同一製品を大量生産する工場とは違い、職人が部品を一から組み立てるという同社事業の特徴を生かし、工場が被災した際には、協力会社に生産を一部移すほか、必要な従業員を代替生産拠点に移して、製造を続けられる体制を構築している。
2025/11/20
-
企業存続のための経済安全保障
世界情勢の変動や地政学リスクの上昇を受け、企業の経済安全保障への関心が急速に高まっている。グローバルな環境での競争優位性を確保するため、重要技術やサプライチェーンの管理が企業存続の鍵となる。各社でリスクマネジメント強化や体制整備が進むが、取り組みは緒に就いたばかり。日本企業はどのように経済安全保障にアプローチすればいいのか。日本企業で初めて、三菱電機に設置された専門部署である経済安全保障統括室の室長を経験し、現在は、電通総研経済安全保障研究センターで副センター長を務める伊藤隆氏に聞いた。
2025/11/17






※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方