2022/01/12
ニュープロダクツ
「防災専門店MT-NET」を運営するMT-NETは、“元祖タレント防災士”の「時東ぁみ」氏とのコラボブランド「mlitB×MT-NET」(ミリットビー・バイ・エムティーネット)の第1弾商品として、時東氏が自ら厳選した防災グッズをスマートに収めた「防災ポーチ」を販売する。
同商品は「常日頃からできて“持ち歩ける防災”」をテーマに開発。こだわりポイントは、(1)開閉がマジックテープ、(2)エコバッグ付き、(3)重さ500グラム以下、など。 ブランド名の“mlitB”は“my life is the best”の頭文字をとったもので、『自分の命を一番に考える』ことを災害時にみんなが意識すれば「災害で命を落とす方が減るのでは...減ってほしい」という思いを込めた。
商品内容は、(1)国内縫製・撥水素材のオリジナルデザインのポーチ、(2)一体化したエコバッグ(ホワイト/ネイビー、普段づかいのエコバッグと災害時収納容積アップを兼用)、(3)時東氏厳選の防災グッズ(携帯トイレ「トイレマン」2回分、時東ぁみプロデュース「防災手帳」、井村屋「えいようかん」、防風・防寒4層アルミシート、5年保証除菌ウェットティッシュ、除菌ジェルパック3本、不織布マスク3枚、カラビナ付LEDライト&ホイッスル、絆創膏3枚、GUMデンタルリンス、ボールペン、使い捨てカイロ、チャック付クリアパック)。
同商品は、「防災専門店MT-NET」公式ショップ・Yahoo!店・楽天市場店および法人団体専門店で、限定500個で販売する。販売価格は5400円(税別)。
防災・危機管理関連の新製品ニュースリリースは以下のメールアドレスにお送りください。risk-t@shinkenpress.co.jp
リスク対策.com 編集部
ニュープロダクツの他の記事
おすすめ記事
-
企業存続のための経済安全保障
世界情勢の変動や地政学リスクの上昇を受け、企業の経済安全保障への関心が急速に高まっている。グローバルな環境での競争優位性を確保するため、重要技術やサプライチェーンの管理が企業存続の鍵となる。各社でリスクマネジメント強化や体制整備が進むが、取り組みは緒に就いたばかり。日本企業はどのように経済安全保障にアプローチすればいいのか。日本企業で初めて、三菱電機に設置された専門部署である経済安全保障統括室の室長を経験し、現在は、電通総研経済安全保障研究センターで副センター長を務める伊藤隆氏に聞いた。
2025/11/17
-
-
-
-
-
社長直轄のリスクマネジメント推進室を設置リスクオーナー制の導入で責任を明確化
阪急阪神ホールディングス(大阪府大阪市、嶋田泰夫代表取締役社長)は2024年4月1日、リスクマネジメント推進室を設置した。関西を中心に都市交通、不動産、エンタテインメント、情報・通信、旅行、国際輸送の6つのコア事業を展開する同社のグループ企業は100社以上。コーポレートガバナンス強化の流れを受け、責任を持ってステークホルダーに応えるため、グループ横断的なリスクマネジメントを目指している。
2025/11/13
-
リスクマネジメント体制の再構築で企業価値向上経営戦略との一体化を図る
企業を取り巻くリスクが多様化する中、企業価値を守るだけではなく、高められるリスクマネジメントが求められている。ニッスイ(東京都港区、田中輝代表取締役社長執行役員)は従来の枠組みを刷新し、リスクマネジメントと経営戦略を一体化。リスクを成長の機会としてもとらえ、社会や環境の変化に備えている。
2025/11/12
-
入国審査で10時間の取り調べスマホは丸裸で不審な動き
ロシアのウクライナ侵略開始から間もなく4年。ウクライナはなんとか持ちこたえてはいるが、ロシアの占領地域はじわじわ拡大している。EUや米国、日本は制裁の追加を続けるが停戦の可能性は皆無。プーチン大統領の心境が様変わりする兆候は見られない。ロシアを中心とする旧ソ連諸国の経済と政治情勢を専門とする北海道大学教授の服部倫卓氏は、9月に現地視察のため開戦後はじめてロシアを訪れた。そして6年ぶりのロシアで想定外の取り調べを受けた。長時間に及んだ入国審査とロシア国内の様子について聞いた。
2025/11/11
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/11/11
-






※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方