2018/09/06
東京2020大会のリスク対策
多くのランナーとボランティアが参加する東京マラソンの安全対策について説明する酒井氏
2007年から始まった東京マラソンは、これまで1度の中止もなく2019年の大会で13回目を数えます。主催は一般財団法人東京マラソン財団、共催は東京都、日本陸上競技連盟（日本陸連）、読売新聞社、日本テレビ放送網、フジテレビジョン、産経新聞社、東京新聞になります。前回の協賛社は31社でした。
これまでの開催は２月の最終日曜日でしたが、2019大会から３月の第一日曜日に変更になります。ランナーの定員は2000人増やし、３万8000人となります。制限時間が７時間で、国内で最も長く交通規制を敷く大会でもあります。
東京マラソンは、多くのランナーに加え、延べ1万1000人のボランティアと約6000人の警備員、財団職員、その他にも警視庁や東京消防庁だけではなく医療、行政関係者、そして設営撤去担当の企業などを含めた多くの方々の協力で成り立っています。そしてその観衆は毎年100万人を超えています。競技場や球場で行われるスポーツと比較すると、観衆が非常に多い、桁違いな規模の大会だと理解いただけると思います。
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