インターナショナルSOS米国支社調査結果

インターナショナルSOS米国支社はエボラ出血熱の流行を受け、エボラ対策を実施している企業約300社に対して調査を行った。

企業がエボラ対策として実施した具体策は、「エボラ出血熱の感染予防についての情報を社員に伝達」が1位で30%、2位が「危機管理計画会議または同様の社内会議を開催」で22%、以下、「海外への渡航制限を導入」（18%）、感染地域にいる従業員の特定と追跡 （16%）と続いた。

エボラ対策の最大の課題は何かとの質問には、「常に最新情報を把握すること 」（35%） 「社員の渡航計画の管理」（18%）が上げられた。

この結果を受けて、同社のメディカルアシスタンス部門のシニア・バイスプレジデントであるロバート・キグリー医師は「この調査結果は、会員企業に最近見受けられる傾向を端的に示していると言える。今回のようにアウトブレイクが発生し、国境を越えて注意喚起が必要な際には、風評と信憑性のある情報を的確に分析することが企業には必要」と話す。

また、同社のメディカル・ディレクターである安藤裕一医師は「現在はエボラ出血熱への関心が高まっていますが、次に起こりうるリスクに備える必要がある。事前に実践的な事業継続計画（あるいは危機管理対策）を立てておくことで、適切な対応を取りやすくなる」とアドバイスしている。

同社は、エボラ出血熱特設サイト（英語）を開設し、生活者に最新情報や重要情報を提供している。

エボラ出血熱特設サイト
https://www.internationalsos.com/ebola/