レジリエンス
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第112回:パンデミックが後押しするクラウドの活用
IT基盤を総合的にモニタリングするプラットフォームを提供しているLogicMonitor社が独自に行ったアンケート調査の結果報告書。調査は2020年5月から6月にかけて行われもので、IT部門はインフラが危機に立ち向かう能力に自信を持っていないと結論づけている。
2020/08/11
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あなたができる他のこと
あなたと家族の災害準備におけるあなたの役割がきわめて重要であることは言うまでもない。さらに時間とその意志があるなら、市・州・国の災害準備を前進させるためにあなたのできることがある。
2020/08/10
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日本気象協会が高速道路の安全情報
一般財団法人日本気象協会は8月3日、天気予報専門メディア『tenki.jp』のwebサイトで「道路の気象影響予測」の無料提供を開始した。
2020/08/07
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JTBが空き室や民泊利用し企業のBCP支援
旅行会社大手のJTBはこのほど、空きスペース仲介業の㈱スペースマーケット、民泊仲介業のAirbnb Japan㈱と提携し、災害時の「新BCP実行支援サービス」の提供を開始すると発表した。
2020/08/07
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材料3つで簡単おいしい炊き込みご飯!
みなさんこんにちは! 今回は材料3つとポリ袋で簡単につくれる炊き込みご飯を紹介します。備蓄してあるさば缶と生米、それに水だけでつくれる食べやすい1品。ぜひつくってみてください!
2020/08/07
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【新連載】BCPの見直し迫るコロナそして温暖化
新型コロナウイルスにより、多くの企業がBCPの見直しに迫られました。ならばこれを一歩進め、本格的に「気候変動対策」にも着手してはどうか? それが本連載の趣旨です。「気候危機とは何か」「気候危機に適応する事業継続の考え方」「BCMによる持続可能社会への貢献」という3つのパートで、見直しのロードマップを考えます。
2020/08/06
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防災備蓄を今のうちに見直していくべ
「防災備蓄ってどこに置いたらいいんですか?」。3年前に答えられなかった質問に、いまこそ赤プルさんが答えます。ポイントの一つは、ご家族がどういう生活スタイルなのか、もう一つはその家にどういう災害リスクがあるのか。つまり備蓄品の置き場を決めるには、この二つを確認しなければなりません。それはご家族の防災意識を高めるだけでなく、日々の生活環境の改善にもつながります。
2020/08/06
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管理・監督者の安全観察力とコミュニケーション力を高めるプログラム
DSS サステナブル・ソリューションズ・ジャパンは、デュポンの安全トレーニング・プログラム「管理・監督者用STOP(Safety Training Observation Program)」を提供している。「リーダーは従業員の安全に責任を負う」という考えに基づき、管理・監督者が安全観察力やコミュニケーション力を高め、従業員と安全・不安全作業について建設的な話し合いができるようにするもの。安全を特別なイベントではなく日常の業務の一部とするための支援を提供する。
2020/08/05
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避難の心得 基本編③水害・内水氾濫について
「令和2年7月豪雨」は、九州や中部地方などに甚大な被害をもたらしました。さらに今年は平年より長い梅雨となり、全国の広い範囲で水害が発生しています。雨のシーズンは秋まで続くうえ、梅雨明け後は局地的に降る強い雨が多くなる時期。「内水氾濫」への警戒と備えをぜひ確認しておいてください。
2020/08/05
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第111回:EU圏内における通信障害の発生状況
EU加盟国の通信事業者において発生した重大なインシデントに関する報告書。ヒューマンエラーによるインシデント発生の頻度は増加傾向にあり、サイバー攻撃要因の障害は相対的に少ないようだ。
2020/08/04
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コロナと共存する「転禍為福のBCP」とは?変化を見逃さず柔軟に危機対応、転換も恐れず
新型コロナウイルスの影響はグローバルサプライチェーン全体に及んでいます。供給の途絶だけでなく需要も落ち込み、現在なお出口が見えません。企業はこれからどのような戦略で事業を継続すればいいのか。6 月30 日に開催した危機管理カンファレンス基調講演で、名古屋工業大学の渡辺研司教授は「転禍為福」(禍転じて福と為す)のBCP のあり方を解説しました。
2020/08/04
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増加するクラウドサービス活用で考えたい三つのリスクとその対応
執筆時点(2020年7月)では、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)による在宅勤務環境の整備で、急場しのぎによる利用なども含め、企業や消費者によるクラウドサービスの活用が顕著に進んでいます。ゼロから自前でサービスを構築するよりも安価で、システムを担当する従業員のワークロード(労働負荷)も下げられることが主な魅力ですが、そのセキュリティーリスクに関しては、対策の意識が低いようです。
2020/08/04
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極限環境下で高精度な地震計測が可能
白山工業は、独自技術の位相シフト光干渉法を使い、センサ部への電源供給なしに高い精度で地震を計測する「光センサ地震計測システム」を提供する。センサ部に電子部品を使用せず、光ファイバーと機械部品のみで構成するため、従来の機器では実現できなかった極限環境下(高温・高圧・高線量・雷多発)での地震観測や防爆要求のあるプラント設備などへの適用が可能という。
2020/08/03
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川の事故、パパたちこそがライフジャケットを着けるべき理由
水難事故に遭わないように、正しい川遊びの知識を身につけましょう。水害の際の危険察知にもつながります。
2020/08/03
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都市型水害の初期対策に扱いやすい土不要の”土のう”
防災⽤品を製造するまいにちは、都市型⽔害の初期対策向け商品となる吸⽔⼟のう『スーパーバリア120α』を販売する。都市部のゲリラ豪雨対策など自助による局所的な対応に活用できるもので、準備から破棄まで特別な道具が不要なセット商品として提供する。
2020/07/31
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第7回 グローバル企業にとっての賠償責任保険の留意点
賠償責任保険は各国により補償内容に違いがあります。不法行為法や民事訴訟法など背景となる法制度が国ごとに異なり、多様な法規制があるからです。さらに保険商品としての歴史が長く、それぞれの国の保険商品認可の歴史から国により多様な補償内容となっています。そのため、国際企業保険プログラム(GIP)を活用して国による補償の違いを埋める等の対策が必要となります。
2020/07/29
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サプライチェーン見直しを効率的にシミュレーション
日立ソリューションズは、サプライチェーンのデジタルツインを構築し、製造プロセスの改善を支援するクラウドサービス「グローバルSCMシミュレーションサービス」を提供する。
2020/07/28
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第110回:米国の投資顧問業におけるBCPの実態
米国の投資顧問業協会(The Investment Adviser Association:IAA)が、会員組織のコンプライアンス担当者を対象として行っている調査。今年は特に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響で事業継続への関心が高まったことから、BCPに関する設問を拡張して、調査を行っている。
2020/07/28
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最大13台同時給電可能な大容量、高出力ポータブル電源
高品質アルミニウムと高強度鋼が使われているEcoFlow Technologyは、大容量1260Wh、高出力1600W(サージ3100W)のポータブル電源「EFDELTA(イーエフデルタ)」を販売する。
2020/07/27
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あなたの核を知ることが最初のステップだ
ハワイで暮らすほど幸運ではなかったわれわれも、煉瓦壁の後ろから外をのぞいてみることを考えるべきだ。核攻撃の可能性は現実的なものだ。まだ起きていないが起きるだろう。幸いなことにハワイの晴朗な土曜日の朝には起きなかったが、どこかでいつか起きる可能性がある。もしそうなったらあなたは何をするかわかるだろうか?
2020/07/26
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「複合災害」に備えろ
「月刊BCPリーダーズ」は災害や事故、感染症などの危機に対応し、事業継続をけん引する企業人(=BCPリーダー)に向けて、毎月1回お届けしているPDFテキストブックです。社内の回覧や共有、会議の参考資料などにもお使いください。
2020/07/23
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レジリエンス向上のカギは中間管理職が握っている
個人に焦点を当ててレジリエンスの身につけ方を述べてきましたが、最終回は応用編です。いかにレジリエンスを発揮するかは、平たく言えば「いかにやる気を引き出すか」。一人ひとりの取り組みもさることながら、職場においては、レジリエンス向上の鍵となる人物がいることを忘れてはいけません。すなわち、中間管理層の人々です。社内の人々がレジリエントになれるかどうかは、中間管理層に左右されることが少なくないのです。
2020/07/22
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第109回:パンデミック後のサプライチェーンの未来
サプライチェーンに特に注目した調査報告書。サプライヤーの地元化や物流サービスの利用意向の変化など、今回の新型コロナウイルスパンデミックは、サプライチェーンにも大きな変化をもたらしているようだ。
2020/07/21
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そのハザードマップで避難できますか?
2020年7月、各地で豪雨による甚大な被害が出ています。そして、中小河川についてはまだハザードマップ 化されていない地域もあるものの、大河川については、ハザードマップの想定に近い浸水となっていると事後に検証されることが増えています。みなさんはハザードマップを読み込んでいますか?今週は、避難を後押しできるハザードマップについて検証します。
2020/07/20
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IoTセンサーで積雪深自動モニタリング
アクセルマークとMomoは、IoTセンサーを用いた積雪深自動モニタリングシステム『YUKIMI』の自治体向け商用サービスを今冬から開始する。豪雪地帯での適切な除雪作業に必要となる積雪状況の把握において、より効率的でリアルタイム性の高い確認手段として提供するもの。全国的な人口減少、高齢化に伴う人手不足、深夜や早朝の見回り負荷の軽減、天候の急激な変化といった課題に対応する。
2020/07/18
