岩手県大船渡市で昨年２月に起きた大規模山林火災で、延焼過程や消火活動などを総合的に検証していた東京理科大や東京大などの研究グループは２４日、同市内で住民らに向けた報告会を開き、結果を公表した。
　桑名一徳・東京理科大教授（火災科学）らの報告によると、枝葉に火が付いて樹木全体が燃え上がる「樹冠火」が出火直後に谷筋に沿って広範囲に発生した可能性が高い。樹冠火により生じた大量の火の粉が住宅地まで飛び、可燃物に着火して延焼したのが被害拡大の原因とみられる。
　また、当時行われた消火活動の効果を検証するために、同じ条件での火災の延焼状況をシミュレーションした。その結果、今回の消火活動により焼失棟数を約６分の１に抑えることができた可能性があるという。
　延焼の状況やメカニズムに関しては不明な点が多く、研究グループは今後もコンピューターシミュレーションや実験などを行い、解明を目指すとしている。桑名教授は「（報告会で出された）助言や質問を、これからの研究の参考にしていきたい」と話した。　
〔写真説明〕岩手県大船渡市の山林火災で煙が上がる山肌＝２０２５年２月

（ニュース提供元：時事通信社）