嘉納治五郎、五輪初参加と「英文日記」
スポーツによる国際平和主義を確認
高崎 哲郎
1948年、栃木県生まれ、NHK政治記者などを経て帝京大学教授(マスコミ論、時事英語)となる。この間、自然災害(水害・土石流・津波など)のノンフィクションや人物評伝等を刊行、著作数は30冊にのぼる。うち3冊が英訳された。東工大、東北大などの非常勤講師を務め、明治期以降の優れた土木技師の人生哲学を講義し、各地で講演を行う。現在は著述に専念。
2019/06/03
安心、それが最大の敵だ
高崎 哲郎
1948年、栃木県生まれ、NHK政治記者などを経て帝京大学教授(マスコミ論、時事英語)となる。この間、自然災害(水害・土石流・津波など)のノンフィクションや人物評伝等を刊行、著作数は30冊にのぼる。うち3冊が英訳された。東工大、東北大などの非常勤講師を務め、明治期以降の優れた土木技師の人生哲学を講義し、各地で講演を行う。現在は著述に専念。
東京オリンピック大会が来年に迫り、チケットの抽選販売やNHK大河ドラマ「いだてん」によりムードは高まりつつあるようである。以下は、1世紀余り前のオリンピック物語である。
明治42年(1909)春、東京高等師範学校(東京高師、現筑波大学)校長嘉納治五郎は東洋初のオリンピック委員(IOC委員)に就任した。彼は、その翌年2年後に迫った明治45年(1912)スウェーデンの首都ストックホルムで開かれる第5回大会に日本からの代表選手の派遣を要請された。初のオリンピック参加要請である。
そこで彼は明治44年(1911)7月、大日本体育協会を設立し、推されてその会長となった。ストックホルムに派遣するオリンピック選手の予選会は11月18~19日に参加者91人を集めて東京の羽田運動場で開催された。100メートル、400メートル、800メートルの陸上単距離競争は三島弥彦(東京帝大学生、明治期の政治家三島通庸次男)が優勝した。マラソンは2時間32分45秒の驚異的世界記録を出した金栗四三(東京高師学生)が優勝した。日本初のオリンピック代表団は、役員(団長)嘉納治五郎、監督大森兵蔵(大日本体育協会理事)、大森のアメリカ人夫人で日本名安仁子(あにこ)が通訳、選手は単距離三島、マラソン金栗の2人と決定した。
三島、金栗の両学生選手は、明治45年(1912)5月16日夕、新橋発の急行で壮途に就いた。この日、東京高師では一度の壮行会では物足らないとして、再度寄宿舎食堂で600人の学友は共に杯を挙げて金栗選手の出発を祝し成功を祈った。席上、嘉納校長は「あくまでも日本男児の態度を発揮し、軽率な挙動をしてはならない」と注意した。「日本を代表する紳士たれ」と訓示したのである。講道館柔道の創始者嘉納は礼節をことのほか重んじた。
背広服に山高帽の盛装姿の学生金栗を先頭に送別の大旗を押し立てた600人の学生は大塚(現文京区大塚3丁目)の校門を、校歌を高唱しながら出て宮城前にまいり万歳三唱し、その後新橋駅に着いた。金栗らの一行は福井県の敦賀より出航し、シベリア鉄道経由で6月2日ストックホルムに到着した。半月の長旅であった。一行の中に嘉納団長の姿が見えず、嘉納は一行より遅れて単身大会へ出発した。
安心、それが最大の敵だの他の記事
おすすめ記事
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/11/25
目指すゴールは防災デフォルトの社会
人口減少や少子高齢化で自治体の防災力が減衰、これを補うノウハウや技術に注目が集まっています。が、ソリューションこそ豊富になるも、実装は遅々として進みません。この課題に向き合うべく、NTT 東日本は今年4月、新たに「防災研究所」を設置しました。目指すゴールは防災を標準化した社会です。
2025/11/21
サプライチェーン強化による代替戦略への挑戦
包装機材や関連システム機器、プラントなどの製造・販売を手掛けるPACRAFT 株式会社(本社:東京、主要工場:山口県岩国市)は、代替生産などの手法により、災害などの有事の際にも主要事業を継続できる体制を構築している。同社が開発・製造するほとんどの製品はオーダーメイド。同一製品を大量生産する工場とは違い、職人が部品を一から組み立てるという同社事業の特徴を生かし、工場が被災した際には、協力会社に生産を一部移すほか、必要な従業員を代替生産拠点に移して、製造を続けられる体制を構築している。
2025/11/20
企業存続のための経済安全保障
世界情勢の変動や地政学リスクの上昇を受け、企業の経済安全保障への関心が急速に高まっている。グローバルな環境での競争優位性を確保するため、重要技術やサプライチェーンの管理が企業存続の鍵となる。各社でリスクマネジメント強化や体制整備が進むが、取り組みは緒に就いたばかり。日本企業はどのように経済安全保障にアプローチすればいいのか。日本企業で初めて、三菱電機に設置された専門部署である経済安全保障統括室の室長を経験し、現在は、電通総研経済安全保障研究センターで副センター長を務める伊藤隆氏に聞いた。
2025/11/17
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方