お雇い外国人ミルン、日本の地震・耐震構造学の父
英人鉱山技師が地震研究をライフワークに
![高崎 哲郎](/mwimgs/8/a/-/img_8afe85f0a99992cf482358bf355c39a359288.jpg)
高崎 哲郎
1948年、栃木県生まれ、NHK政治記者などを経て帝京大学教授(マスコミ論、時事英語)となる。この間、自然災害(水害・土石流・津波など)のノンフィクションや人物評伝等を刊行、著作数は30冊にのぼる。うち3冊が英訳された。東工大、東北大などの非常勤講師を務め、明治期以降の優れた土木技師の人生哲学を講義し、各地で講演を行う。現在は著述に専念。
2019/09/30
安心、それが最大の敵だ
高崎 哲郎
1948年、栃木県生まれ、NHK政治記者などを経て帝京大学教授(マスコミ論、時事英語)となる。この間、自然災害(水害・土石流・津波など)のノンフィクションや人物評伝等を刊行、著作数は30冊にのぼる。うち3冊が英訳された。東工大、東北大などの非常勤講師を務め、明治期以降の優れた土木技師の人生哲学を講義し、各地で講演を行う。現在は著述に専念。
明治新政府は殖産興業と軍備強化を国策の2大柱に据えた。だが、近代的な産業・軍事・医学・法律・教育方面の知識は比較にならないほど遅れており、その一方で欧米列強の政治・経済的圧力は高まる一方だった。そこで「近代化を急げ」との掛け声の中、薩長閥の新政府は欧米から「お雇い外国人」を招いて欧米への「追いつけ追い抜け」政策を推進した。
「お雇い外国人1概説」(梅渓昇)などによると、政府が雇った「官傭(かんやとい)外国人」は、1874年、1875年(明治7年、8年)が最高で約520人に上る。国別ではイギリス人266人、フランス人100人、アメリカ人58人、ドイツ人、33人、オランダ人19人などとなっている。イギリス人は鉄道などの技術者が多く、フランス人は造船関連などが多い。アメリカ人は北海道開拓を指揮する者が多く、オランダ人は河川・港湾関連事業に従事している。また出身国を問わず学術教師として活躍したものも少なくない。
今回は「災害大国」日本に招かれて、専門外の地震研究にとりつかれライフワークとした若きイギリス人技術者を取り上げる。
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