2016/11/30
ニュープロダクツ
専門商社の株式会社山善 (本社:大阪府大阪市)は24日、必要最低限の防災グッズ30点を揃えた「 防災バッグ30」を11月下旬発売すると発表した。
既に備蓄している家庭が多いといわれている飲料・食料品やラジオ等は避け、1次避難に特化した必要最低限の防災グッズを30点取り揃えている。重さ約2kgと軽量なので、女性や高齢者でも持ち運びできる。
![](https://risk.ismcdn.jp/mwimgs/9/4/670m/img_940a531fa736986638715ba0e95ea47146626.jpg)
本体サイズは幅約32×奥行43×高さ16cm。セット内容は以下の通り。
①リュックサック(1パック)
②緊急用ホイッスル(1個)
③2WAYドライバー(1本)
④ミニカッターナイフ(1本)
⑤ライター(1個)
⑥予備袋(小銭入れ1枚)
⑦筆記用具セット(ボールペン1本、メモ帳1冊)
⑧歯ブラシ(3本)
⑨綿棒(20本)
⑩マスク(3枚)
⑪携帯トイレ(3個)
⑫ポリ袋45L(3枚)
⑬ペーパートレー(3枚)
⑭プラカップ(5パック)
⑮割り箸(5膳)
⑯スプーン・フォークセット(1セット)
⑰2WAY懐中電灯(1個)
⑱ラバー手袋(1双)
⑲PEロープ(1本)
⑳布テープ(1個)
㉑レインポンチョ(1着)
㉒EVAサンダル(1足)
㉓アルミシート(1枚)
㉔アルミブランケット(1枚)
㉕エア枕(1個)
㉖非常用給水バッグ(1枚)
㉗ラップ(1本)
㉘アルミホイル(1本)
㉙ボディタオル(1枚)
㉚ティッシュペーパー(1個)
![](https://risk.ismcdn.jp/mwimgs/f/7/670m/img_f7159da7ba38c8320a014fdbb1ecfb5b85606.jpg)
(了)
ニュープロダクツの他の記事
おすすめ記事
-
-
-
3線モデルで浸透するリスクマネジメントコンプライアンス・ハンドブックで従業員意識も高まる【徹底解説】パーソルグループのERM
「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンとして掲げ、総合人材サービス事業を展開するパーソルグループでは、2020年のグループ経営体制の刷新を契機にリスクマネジメント活動を強化している。ISO31000やCOSO-ERMを参考にしながら、独自にリスクマネジメントの体制を整備。現場の業務執行部門(第1線)、ITや人事など管理部門(第2線)、内部監査部門(第3線)でリスクマネジメントを推進する3線モデルを確立した。実際にリスクマネジメント活動で使っているテンプレートとともに、同社の活動を紹介する。
2024/07/23
-
インシデントの第一報を迅速共有システム化で迷い払拭
変圧器やリアクタなどの電子部品や電子化学材料を製造・販売するタムラ製作所は、インシデントの報告システム「アラームエスカレーション」を整備し、素早い情報の伝達、収集、共有に努めている。2006年、当時社長だった田村直樹氏がリードして動き出した取り組み。CSRの一環でスタートした。
2024/07/23
-
「お困りごと」の傾聴からはじまるサプライヤーBCM支援
ブレーキシステムの開発、製造を手掛けるアドヴィックスは、サプライヤーを訪ね、丁寧に話しを聞くことからはじまる「BCM寄り添い活動」を2022年度から展開している。支援するのは小規模で経営体力が限られるサプライヤー。「本当に意味のある取り組みは何か」を考えながら進めている。
2024/07/22
-
-
危機管理担当者が知っておくべきハラスメントの動向業務上の指導とパワハラの違いを知る
5月17日に厚生労働省から発表された「職場のハラスメントに関する実態調査報告書」によると、従業員がパワハラやセクハラを受けていると認識した後の勤務先の対応として、パワハラでは約53%、セクハラでは約43%が「特に何もしなかった」と回答。相談された企業の対応に疑問を投げかける結果となった。企業の危機管理担当者も知っておくべきハラスメントのポイントについて、旬報法律事務所の新村響子弁護士に聞いた。
2024/07/18
-
基本解説 Q&A 線状降水帯とは何か?集中豪雨の3分の2を占める日本特有の現象
6月21日、気象庁が今年初の線状降水帯の発生を発表した。短時間で大量の激しい雨を降らせる線状降水帯は、土砂災害発生を経て、被害を甚大化させる。気象庁では今シーズンから、半日前の発生予測のエリアを細分化し、対応を促す。線状降水帯研究の第一人者である気象庁気象研究所の加藤輝之氏に、研究の最前線を聞いた。
2024/07/17
-
-
災害リスクへの対策が後回しになっている円滑なコミュニケーション対策を
目を向けるべきOTリスクは情報セキュリティーのほかにもさまざま。故障や不具合といった往年のリスクへの対策も万全ではない。特に、災害時の素早い復旧に向けた備えなどは後回しになっているという。ガートナージャパン・リサーチ&アドバイザリ部門の山本琢磨氏に、OTの課題を聞いた。
2024/07/16
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方