地図の未来、ドローンの未来。ドローンを組織の災害対策に生かせ！【前編】

この地図を作っているボランティアをマッパーと呼びます。今、世界中で320万人のマッパーが参加しています。トップはドイツ、次いで米国です。日本はトップ5に入ることもあります。じわじわ増え始めて1日に平均100人がこの取り組みに参加しています。Googleマップの利用料金が上がるたびにマッパーが増えているようです。

2010年1月に20万人以上が亡くなった直下型地震がハイチで起きたときにも避難所の情報を地図上にどんどんプロットしていきました。NASAやJAXA、米軍のドローン画像など使える公開情報をかき集めて、世界中のマッパーが協力してアップデートしていくのがクライシスマッピングです。

2013年に伊豆大島で大規模な土砂災害が起きたときにも、大島の地図情報を公開しました。フィリピン、ネパール、アフリカなど世界各地で災害が起こった場所で役立つ地図を世界中のマッパーが参加して作っています。紙にプリントアウトしても使いやすい仕組みになっていて、現地で働く人はもちろん、空港にも張り出されるほど信頼され利用されています。

日本で情報がもっとも充実しているのは山手線内ですが、全国各地でマッピングパーティというイベントを開き、現地を歩いて地図を作っています。こういった活動には地元の人たちの協力が重要です。

東日本大震災の被災地である宮城県石巻市でも、チームに分かれて歩いて散策して、現地のおいしい食べ物を楽しんで、その日のうちに情報を地図に入力するイベントを開催しました。日本の山間地域や離島はGoogleマップでも道路やお店の位置は出てくるが建物がなかなか出てこないエリアでも、オープンストリートマップならば詳細なデータが見られる地域もたくさんあります。

自治体との連携も進んでいます。伊豆大島でも大規模土砂災害が起こる前にマッピングパーティを開催していて、火山噴火対策のシェルターなどをプロットしていました。2013年に土砂災害が起こったので崩壊エリアを含めた地図を素早く公開しました。

浦安市からは建物データの提供を受けて、学校や保育所、福祉施設などがマップに反映されています。中学生を対象に地図を使った1泊2日の災害対応訓練も開催しました。2日目にはiPadを持って地図を見ながら浦安市内の現地調査を実施しました。