2020/06/12
医師が語る感染症への知識のワクチン
2.予防
食中毒は細菌にとっての栄養(例えば食品の残り、汚れなども含まれます)、水分、温度という条件がそろうと増殖します。食品に菌がつかないように、食品についた細菌が増えないために、迅速に調理し食べること、あるいは冷凍することが重要です。
また食品を加熱することは必要ですが、毒素型の場合は食品の加熱だけでは防ぐことができない場合もあります。調理する人の手などから感染することがあるので、手洗いを十分に行うことも大切です。
厚生労働省から食中毒を防ぐ原則として、細菌を食べ物に「つけない」、食べ物に付着した細菌を「増やさない」、食べ物や調理器具に付着した細菌を「やっつける」という3つが提示されています。
また食品を購入してから食べるまでの過程では、次の6つのポイントがあるとされています。
1.買い物:消費期限の確認。生鮮食品や冷凍食品は買い物の最後に買うなど、帰宅までの時間を短くする、生の肉や魚の汁が他の食品につかないようにする。
2.家庭での食品の保存:冷蔵や冷凍が必要な食品はすぐに冷蔵庫(10℃以下)、冷凍庫(-15℃以下)に入れる。生の肉や魚はビニール袋や容器に入れ、他の食品に汁などがかからないようにする。肉、魚、タマゴなどを取り扱うときは前後で手洗いを行う。
3.食品の下準備:調理の前には石けんで手洗いをする。野菜は流水できれいに洗う。生の肉や魚の汁が、サラダで食べる生の野菜などの食べものにかからないようにする。生肉や魚、卵を触ったら手を洗う。包丁やまな板は肉、魚、野菜と分ければ安全である。冷凍食品は電子レンジで解凍し、自然解凍は避ける、また使用する分だけを解凍する。使用後のふきんやタオルは消毒し、乾燥をしっかりする。使用後の調理器具の熱湯などによる殺菌を行う。
4.調理の前:必ず手洗いをする。肉や魚は中心部を75℃ 1分間以上加熱するのが目安。
5.食事:食べる前に石けんで手洗いをする。清潔な食器を使用する。つくった料理は長時間室温に放置しない。
6.残った食品:残った食品を扱う前にも手洗いをする。清潔な容器に保存する。温め直す時も十分に加熱する。時間が経ちすぎた料理は思いきって捨てる。少しでもあやしいと思ったら食べずに捨てる。
3.感染した場合の対策・治療
食中毒の治療は、脱水を起こさないようにすることがまず重要です。通常は、下痢止めはすぐ使用しない方がよいとされていますが、ひっきりなしの下痢や血便があるときは医療機関の受診を勧めます。
嘔気・嘔吐がある場合は、下痢だけの場合より脱水を起こすことが多いので、特に高齢者や幼少児は早めに医療機関を受診した方がよいと思います。嘔気、嘔吐が治まれば水分補給を開始し、その後おかゆ、ゼリーなどの消化のよいものから食べるとよいでしょう。
医師が語る感染症への知識のワクチンの他の記事
- 【最終回】食中毒への備え
- マイコプラズマ感染症への備え
- 溶連菌感染症への備え
- ノロウイルス感染症への備え
- インフル、予防の基本は手洗いとうがい
おすすめ記事
-
-
リスク対策.com編集長が斬る!【2024年4月23日配信アーカイブ】
【4月23日配信で取り上げた話題】今週の注目ニュースざっとタイトル振り返り/特集:南海トラフ地震臨時情報を想定した訓練手法
2024/04/23
-
-
-
2023年防災・BCP・リスクマネジメント事例集【永久保存版】
リスク対策.comは、PDF媒体「月刊BCPリーダーズ」2023年1月号~12月号に掲載した企業事例記事を抜粋し、テーマ別にまとめました。合計16社の取り組みを読むことができます。さまざまな業種・規模の企業事例は、防災・BCP、リスクマネジメントの実践イメージをつかむうえで有効。自社の学びや振り返り、改善にお役立てください。
2024/04/22
-
-
リスク対策.com編集長が斬る!【2024年4月16日配信アーカイブ】
【4月16日配信で取り上げた話題】今週の注目ニュースざっとタイトル振り返り/特集:熊本地震におけるBCP
2024/04/16
-
調達先の分散化で製造停止を回避
2018年の西日本豪雨で甚大な被害を受けた岡山県倉敷市真備町。オフィス家具を製造するホリグチは真備町内でも高台に立地するため、工場と事務所は無事だった。しかし通信と物流がストップ。事業を続けるため工夫を重ねた。その後、被災経験から保険を見直し、調達先も分散化。おかげで2023年5月には調達先で事故が起き仕入れがストップするも、代替先からの仕入れで解決した。
2024/04/16
-
工場が吹き飛ぶ爆発被害からの再起動
2018年の西日本豪雨で隣接するアルミ工場が爆発し、施設の一部が吹き飛ぶなど壊滅的な被害を受けた川上鉄工所。新たな設備の調達に苦労するも、8カ月後に工場の再稼働を果たす。その後、BCPの策定に取り組んだ。事業継続で最大の障害は金属の加温設備。浸水したら工場はストップする。同社は対策に動き出している。
2024/04/15
-
動きやすい対策本部のディテールを随所に
1971年にから、、50年以上にわたり首都圏の流通を支えてきた東京流通センター。物流の要としての機能だけではなく、オフィスビルやイベントホールも備える。2017年、2023年には免震装置を導入した最新の物流ビルを竣工。同社は防災対策だけではなく、BCMにも力を入れている。
2024/04/12
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方