企業と従業員を守るための知識とケーススタディー
【月刊BCPリーダーズ】11月号

新型コロナウイルスの対応に明け暮れた2020年も残すところあと2カ月。危機管理の何が問われたのか。何が機能し、何が機能しなかったのか。そして組織がどう変わったのか――。社員とともに振り返ることで、自分たちの職場環境や働き方、社内体制や企業ガバナンスを見直し、改善につなげましょう。それは再び必ず降りかかる不測の事態への対応だけでなく、日頃の仕事や生活も前進させるはずです。

「月刊BCPリーダーズ」11月号は、災害やパンデミックの経験を検証し自社の危機管理やBCPの改善に生かす企業の2事例を紹介。1社は新型インフルエンザ以降徹底した感染症対策に取り組むことで円滑に事業継続を図るディスコ(東京都)、もう1社は東日本大震災以降オールハザードに対応できるBCP構築を目指して活動する東急ファシリティサービス(東京都)です。

またリスク対策.com独自の「組織における風水害対策とBCPに関する調査」から、激甚化する豪雨や台風に実際のところ企業がどの程度備えているかを分析。学識者へのインタビューでは、コロナ禍が社会に与えたインパクトとそれによって生じている見えないリスクを、人文科学と情報科学の立場から解説いただきました。

発行日:2020年11月1日
定価:2000円+税
デジタルコンテンツ(PDF A4横42ページ)