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東北大学大学院歯学研究科・災害科学国際研究科、千葉大学、ハーバード大学などによる国際共同研究グループは12日、東日本大震災の津波により浸水した宮城県岩沼市玉浦地区の調査参加者860人を主な対象とし、震災前の地域在住高齢者の情報と、津波による死亡原因の関連性を調べた結果を発表した。重度の「うつ」傾向は津波死亡のリスクを高める、 友人との交流は震災当日の死亡リスクを高める傾向にあったが震災後約３年間の中期的な死亡リスクを低下させていた、などの結果が出た。

調査によると、津波に浸水した地域に居住していた860人の対象者の平均年齢は75.6歳で、33人が東日本大震災当日に亡くなった。海岸線から近くに居住する人ほど死亡リスクが高い傾向があるという。また「友人との交流が震災当日には死亡を増加させる傾向にあり、震災後には死亡を減少させる方向に寄与した」と想定。理由として「震災当日には、友人が多い人の方が、友人を助けようとする行動により避難が遅れる可能性が高まった」とし、震災後は「人々のつながりがあることは、有用な情報の入手可能性を増やしたり相談相手を増やしたりすることで健康を守る効果があると考えられ、これが友人と交流がある人の低い死亡率につながった」とする。

震災前に重度のうつ傾向だった39人のうち12.8％にあたる５人が亡くなった。想定される理由として「うつ傾向だった人は認知機能も低下しており、津波の危険や避難に対する決断を行いにくかった可能性がある」「うつ病の人に見られるネガティブな思考様式により、避難しても助からないに違いないなど、避難するモチベーションが低下してしまう可能性がある」などとした。重度のうつ傾向の人について、災害時に避難が遅れるハイリスクがあると認識することが必要としている。

■ニュースリリースはこちら
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/newimg/pressimg/tohokuuniv-press20171212_02web.pdf

(了)

リスク対策.com：横田 和子