2018/02/20
防災・危機管理ニュース
ラニーニャ現象と日本の極寒・大雪の相関図（出典：気象庁ホームページ）
気象庁は15日、2017年12月以降の低温と大雪の要因について発表した。要因の一つとして考えられるのが、ペルー沖の太平洋で例年より海面水温が下がる「ラニーニャ現象」という。同現象によりシベリアからの寒気が広く日本付近に流れ込んでいる。
ペルー沖の太平洋で海面水温が下がると、東南アジアでは逆に海面水温が高くなり積雲対流活動が活発化。北西側のミャンマーやインド東部などで高気圧が強まり、偏西風が日本付近で南に蛇行。これにより寒気が日本付近に流れ込みやすくなり、寒さや大雪が例年より厳しくなっているという。
気温は1981～2010年までの30年間平均との比較で、東日本で１月下旬は約マイナス４℃、２月上旬で約マイナス２～３℃、西日本は同じく約マイナス４℃、マイナス５℃と冷え込んでいる。
■ニュースリリースはこちら
http://www.jma.go.jp/jma/press/1802/15b/japan20180215.html
（了）
リスク対策.com：斯波 祐介
防災・危機管理ニュースの他の記事
おすすめ記事
-
津波による壊滅的被害から10年
宮城県名取市で、津波により工場が壊滅的な被害に遭いながらも、被災1週間後から事業を再開させた廃油リサイクル業者のオイルプラントナトリを訪ねた。同社は、東日本大震災の直前2011年1月にBCPを策定した。津波被害は想定していなかったものの、工場にいた武田洋一社長と星野豊常務の適切な指示により全員が即座に避難し、一人も犠牲者を出さなかった。震災から約１週間後には自社の復旧作業に取り掛かり、あらかじめ決めていたBCPに基づき優先業務を復旧させた。現在のBCPへの取り組みを星野常務に聞いた。
2021/01/21
-
台湾をめぐる米中の紛争リスクが高まる
米国のシンクタンクCouncil on Foreign Relations（CFR）は、2021年に世界中で潜在的な紛争が起こる可能性を予測する最新の報告書を公表した。報告書は、台湾問題における米国と中国の深刻な危機を、世界の潜在的な紛争の最高レベルとして初めて特定した。
2021/01/20
-
これからの国土づくり 「構想力」と「創意工夫」で
政府の復興構想会議のメンバーとして東北の被災地を訪ね、地域の再生や強靭な国土づくりに多くの提言を行った東京大学名誉教授の御厨貴氏は当時、これからの日本の行方を「戦後が終わり、災後が始まる」と表現しました。あれから10年、社会はどう変わったのか。いつか再び起こる巨大地震をめぐり、政治・行政システムや技術環境、市民の生活や仕事はどう進歩したのか。これまでを振り返ってもらいながら、現在の課題、今後の展望を語ってもらいました。
2021/01/14
