2021/12/20
Books
今年1年のケースからBCPのトレンドを学ぶ、振り返りや記録にも
合計24事例25社・団体の取り組み【永久保存版】
リスク対策.comはこのほど、PDF媒体「月刊BCPリーダーズ」2021年1月号~12月号に掲載した事例記事を1冊のPDFにまとめました。合計24事例25社・団体の取り組みを一気に読むことができます。
さまざまな業種・規模の企業や組織の事例は、防災・BCP、リスク管理・危機管理のトレンドをつかむうえでも有効です。今年1年の振り返りや記録にもお役立てください。
本PDFは、リスク対策.PRO会員限定で下記からダウンロードできます。この機会にぜひご検討ください。
■目次
●1月-3月
事例1 津波による壊滅的被害から10年
オイルプラントナトリ(宮城県名取市)
事例2 地域支えるモノづくり「災害弱者」へまなざし深く
北良(岩手県北上市)
事例3 BCPの取り組みで社員や取引先に安心を提供
白謙蒲鉾店(宮城県石巻市)
事例4 「組織と人を守る」活動をCSR 視点で舵取り
SBSホールディングス(東京都墨田区)
事例5 改良を積み重ねたサプライチェーン管理手法
日産自動車(神奈川県横浜市)
事例6 「買い物客」を守る初動マニュアル 訓練で実効性を担保
藤崎(宮城県仙台市)
●4月-6月
事例7 想定外に備えるには想定外を「想定」した訓練が必要だ
アット東京(東京都江東区)
事例8 BCPリーダーへのQ&A 前編
クレオ(東京都品川区)/臼井国際産業(静岡県清水町)
事例9 デジタルマニュアルで災害対応力を向上
アネシスグループ(熊本県熊本市)
事例10 BCPリーダーへのQ&A 後編
ヤマハ(静岡県浜松市)
事例11 自社の事業継続は顧客の事業継続があってこそ
インフィニマム(島根県松江市)
事例12 燃料支援と避難支援で地域を支えるGSのBCP
綜合エナジー(広島県府中町)
●7月-9月
事例13 事業継続からビジネス継続へ 人の力を企業の力に
富士産業(東京都港区)
事例14 「地域を支える建設業」を支える女性職員の力
なでしこBC 連携(徳島県つるぎ町)
事例15 災害時の拠点機能と従業員の安全配慮を両立する
白鷺電気工業(熊本県熊本市)
事例16 地域への「貢献」に主眼 社員の成長促し組織強く
鈴三材木店(静岡県浜松市)
事例17 気象情報のフル活用で危機を予測 拠点連携で被害を防ぐ
ヤマト運輸(東京都)
事例18 個の「知恵」と「思い」をまとめて羅針盤に
芸陽バス(広島県東広島市)
●10月-12月
事例19 過去の災害経験を生かした事業継続力が新たなチャンスを生み出す
堀場製作所(京都府)
事例20 機械設備の迅速復旧が事業継続力向上のカギ
寿高原食品(長野県千曲市)
事例21 リスクマネジメントのカギは情報の共有と一元化
TOTO(福岡県北九州市)
事例22 被災地で事業続ける意志をハード強化とBCPに込めて
トヨタL&F福島(福島県郡山市)
事例23 緊急連絡・指示もワークフローで行う身の丈BCP
タカミエンジ(大阪市城東区)
事例24 「避難所になる家」外国人や小学生からアイデア
三承工業(岐阜県岐阜市)
PDF A4サイズ 横 計130ページ
Booksの他の記事
おすすめ記事
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2026/09/15
-
-
-
-
防災は面白くないと広がらない
地震が起きたとき、スマートフォンに通知された情報を頼りに避難を判断することが多いだろう。緊急地震速報の情報から、いまどのように動くべきかを判断できる、そんな身近な危機管理を習慣づけた1 社が、アールシーソリューション(東京都新宿区)だ。2010 年に提供開始したスマートフォンアプリ「ゆれくるコール」は、緊急地震速報を受信できるアプリとして多くのユーザーが利用している。代表取締役の栗山章さんは、数多くのユーザーに防災の重要性を広めてきた一方で、ビジネスとして成り立たせる難しさにも直面してきたという。これまでのサービス開発の経緯や、防災ビジネスへの価値観を聞いた。
2026/09/09
-
被災施設への再入場判断「戻ってはいけない」では解決しない避難後の問題
大地震が発生し、安全な場所へ避難して一息つくと、人々には「ひとまず危険のピークは過ぎた」という根拠なき安心感が芽生える。そして、さまざまな理由で「避難してきた場所に戻りたい」といった気持ちが生じる。しかし、被害がどの程度なら戻ってよいのかについての明確なルールや事例は、どこを探してもあまり見当たらない。 国には応急危険度判定という仕組みや、施設管理者が建物を緊急点検するための指針などもある。が、これらは避難直後の「戻りたいニーズ」に応える仕組みではない。ここに、避難直後の「再入場」という古くて新しい問題がある
2026/09/09
-
リスク対策.PROライト会員用ダウンロードページ
リスク対策.PROライト会員はこちらのページから最新号をダウンロードできます。
2026/09/07
-
-
-
暗黙知を形式知へ、10年の徹底改善が生きた
熊本市の工務店・新産住拓株式会社(小山英文社長)は、2016年の熊本地震や近年相次ぐ豪雨災害を通じて災害対応を磨き上げてきた。発生当日は、約3割の社員が定休日で社長も不在という条件下にもかかわらず、地震発生から50分で社員の安否確認をおおむね完了し、2時間後にはホームページや顧客専用サイトで被害受付を開始した。
2026/08/24





※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方