2022/09/01
2022年9月号 環境・防災・サステナビリティ
異常気象から考える環境・防災・サステナビリティ
企業と従業員を守るための知識とケーススタディー
【月刊BCPリーダーズ】9月号
異常な猛暑と連日の記録的豪雨、自然現象は脅威の度を増し、人口減と高齢化、一極集中によって社会は脆弱の度を増す。極大化するリスクに一分野・一組織が部分最適で取り組んでも、もはや根本的な解決は見えません。とはいえ、一人一人が全体最適志向を持って動くのもまた至難です。
そのためまずは、リスクの全体像とそこに絡む数多の問題を整理する、自らの置かれた状況をあらゆる情報から把握し目指すべき社会像とともに共有する、その上で多様な分野・組織・部門が垣根なく知恵を出し合う。SDGsやTCFDといった国際指標・枠組み、そしてデジタルツインやソサエティー5.0 が目指す仮想の現実空間が、その糸口になりそうです。
前者は、企業がさまざまな社会課題にビジネスをもって応えながら、成長を維持し、かつ環境にベクトルを合わせていくための羅針盤。見えない現実を可視化して示す後者は、多様な関係者が共通認識のもとでアクションを起こすためのタタキ台―。
いま、リスクのスケールとアプローチはどう変わり、企業・組織の取り組みはどこまできているのか。環境と防災の関わり、気候変動への対応を切り口に、専門家インタビューと事例取材からひも解きます。
おすすめ記事
-
-
-
防災は面白くないと広がらない
地震が起きたとき、スマートフォンに通知された情報を頼りに避難を判断することが多いだろう。緊急地震速報の情報から、いまどのように動くべきかを判断できる、そんな身近な危機管理を習慣づけた1 社が、アールシーソリューション(東京都新宿区)だ。2010 年に提供開始したスマートフォンアプリ「ゆれくるコール」は、緊急地震速報を受信できるアプリとして多くのユーザーが利用している。代表取締役の栗山章さんは、数多くのユーザーに防災の重要性を広めてきた一方で、ビジネスとして成り立たせる難しさにも直面してきたという。これまでのサービス開発の経緯や、防災ビジネスへの価値観を聞いた。
2026/09/09
-
被災施設への再入場判断「戻ってはいけない」では解決しない避難後の問題
大地震が発生し、安全な場所へ避難して一息つくと、人々には「ひとまず危険のピークは過ぎた」という根拠なき安心感が芽生える。そして、さまざまな理由で「避難してきた場所に戻りたい」といった気持ちが生じる。しかし、被害がどの程度なら戻ってよいのかについての明確なルールや事例は、どこを探してもあまり見当たらない。 国には応急危険度判定という仕組みや、施設管理者が建物を緊急点検するための指針などもある。が、これらは避難直後の「戻りたいニーズ」に応える仕組みではない。ここに、避難直後の「再入場」という古くて新しい問題がある
2026/09/09
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2026/09/08
-
リスク対策.PROライト会員用ダウンロードページ
リスク対策.PROライト会員はこちらのページから最新号をダウンロードできます。
2026/09/07
-
-
-
暗黙知を形式知へ、10年の徹底改善が生きた
熊本市の工務店・新産住拓株式会社(小山英文社長)は、2016年の熊本地震や近年相次ぐ豪雨災害を通じて災害対応を磨き上げてきた。発生当日は、約3割の社員が定休日で社長も不在という条件下にもかかわらず、地震発生から50分で社員の安否確認をおおむね完了し、2時間後にはホームページや顧客専用サイトで被害受付を開始した。
2026/08/24
-





※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方