熱中症の救急搬送者数を１週間先まで予測し、昨年度からインターネット上で公開している名古屋工業大の研究グループは２８日、対象地域を東京や大阪など８都道府県から全都道府県に拡大したと発表した。熱中症予防のほか、搬送者の推定など全国の救急医療現場で活用してもらう狙いがある。
　研究グループの平田晃正教授（医用工学）らは、２０１３～１９年と２４年６～９月の気象データに加え、約１４万件の熱中症に伴う搬送者情報を分析。気象庁の週間天気予報や時期による暑さへの慣れなども加味して予測している。　
〔写真説明〕２０日、強い日光に照らされる東京・有楽町駅前の交差点

（ニュース提供元：時事通信社）