インターナショナルSOS財団　海外派遣者の就労環境に関する新調査報告

インターナショナルSOS財団は3月25日、コンサルティング企業Prevent（プリベント）とともに「社員を海外派遣する際に投じる投資額と、健康上の理由で任期を満了できなかった際に生じるコストの分析」の調査結果を発表した。その結果、渡航前にマラリア情報を共有する「マラリア予防対策」を講じることによって、死亡率を70%削減できることが判明。さらに、渡航前に海外派遣者の健康診断を行うことは、1米ドルの投資に対し1.60米ドル～2.53米ドル（119.02円の投資に対し190.43～301.12円）の投資効果を上げられることも明らかになった。

■海外派遣者の死亡率を70%まで減少
渡航前に、マラリアに関する情報とマラリア予防薬および治療キット、蚊帳、殺虫剤、蚊よけスプレーを社員に用意することによって、海外派遣者の死亡率が70%減少。費用対効果分析によると、1米ドルに対する投資効果は1.32米ドル（119.02円に対し、190.43円）だった。

■渡航前の健康診断への投資が2.5倍のコスト削減
海外派遣前に健康診断を行うことによって、対象社員が現地での環境や業務に適任か否かを事前に判断できる。費用対効果分析によると、1米ドルの投資に対し1.60米ドル～2.53米ドル（119.02円の投資に対し190.43～301.12円）の投資効果がることがわかった。

社員の海外派遣への投資額は年平均31万1000米ドル（3701万5220円）。健康上の理由で任期を満了できない派遣者を交代する場合は、1人当たり57万～95万米ドル（6784万1400円～1億1306万9000円）のコストが発生すると見積もられている。

今回の調査では、海外渡航時の健康管理に安全配慮計画を導入することで、計画導入コストを大幅に上回ることが明らかになった。

*換算レートは1米ドル=119.02円（2015年3月現在）に基づく