世論調査や市場調査などを手がけるサーベイリサーチセンターは、東京大学総合防災情報研究センター監修のもと「平成28年度熊本地震被災地における避難状況およびニーズ調査」を実施。17日に結果を公表した。調査は4月29日から5月1日にかけて実施されたもので、対象者は益城町の避難場所で生活する20才以上の男女。調査は面接方式で行われ、有効回答数327サンプルを得た。

調査によると、4月14日の前震発生後に「利用しようとした」通信手段は、『携帯電話・スマートフォン（音声）』が59.3％、『携帯電話・スマートフォンのメール』が28.4％、『フェイスブックやラインなどのSNS』が19.3％だった。

「利用しようとした」手段の内訳のなかで、「常に利用できた」のは『フェイスブックやラインなどのSNS』が1位で81.0％。続いて『携帯電話・スマートフォンのメール』が41.9％だった。

調査では4月16日の本震発生後に関しても同様の調査を実施したが、14日とほぼ同様の結果が見られたという。

4月14日　前震発生後利用しようとした通信手段（出典：（株）サーベイリサーチセンター）
4月16日　本震発生時利用しようとした通信手段（出典（株）サーベイリサーチセンター）

□SRC 自主調査の調査結果について「熊本地震被災地における避難状況およびニーズ調査」

http://www.surece.co.jp/src/research/area/pdf/kumamoto_press2.pdf

（了）