公益社団法人東京都山岳連盟は、日本山岳救助機構会員制度の運営をする日本山岳救助機構合同会社（ｊRO：ジロー）と共同で、ドローンによる山岳遭難捜索技術を開発したことを5月31日に発表した。

ドローン（マルチコプター）を活用して、行方不明になった山岳遭難者を空中からのドローン搭載カメラでいち早く発見し、救出につなげようとするもの。転落・滑落して負傷した登山者の発見、冬山での雪崩遭難の現場捜索にも活用できる新しい方法だ。ドローンは単純な構造で、ヘリコプターと比較して小型で安価。各種センサーによる自動姿勢制御や複数のローターによる飛行のため安定していて、操縦も比較的容易にできる。

捜索は警察や防災ヘリにより行うことが多いが、山麓から捜索隊が登って地上から捜索する活動も不可欠で、危険な個所や広大な山岳地をできるだけ短時間にくまなく捜索することが求められるが、多大な人員や、時間、費用、二次遭難のリスクが付きまとっている。

ドローン搭載のカメラによるリアルタイム映像により遭難者を発見できるかどうかの確認と、気候条件の厳しい中での飛行技術、機体の整備法などを研究してきた結果、都岳連救助隊員の実感では“ドローンによる捜索はきわめて有効、かつ実用的な捜索方法”との結論を得た。日本山岳救助機構では、「ドローン活用・遭難創作技術飛行マニュアル」を作成し、配布している。

(了)