人事評価制度は、評価項目や評価基準などを定めて従業員を評価し、昇格・降格（等級制度）や報酬（賃金制度）に反映させるための重要な制度です。人事評価制度は、多くの企業で導入されていますが、「思うように機能しない」「従業員のモチベーションアップにつながらない」といった悩みを抱える企業は少なくありません。

そこで、本稿では、人事評価制度の主な課題と見直しのポイントについて解説します。

１　人事評価制度の主な課題

人事評価制度が機能不全に陥っている企業で見られがちな問題点としては、主に次のものが挙げられます。

① 実態に合っていない

働き方改革の推進やコロナ禍において労働環境が大きく変化しているにもかかわらず、人事評価制度が旧態依然のまま改定されておらず、実態に合わなくなっていることがあります。また、評価項目が経営理念や目標に合っていなかったり、評価基準が達成可能なものとなっていないと、従業員のモチベーションを低下させることになりかねません。

② ブラックボックス化している

人事評価の仕組みがブラックボックス化していると、従業員は、どのような行動が評価され、どのように処遇につながるかを理解することができません。

③ 評価項目が多すぎる

多すぎる評価項目は評価者の負担を大きくするだけでなく、重点を置くべき評価のポイントが不明瞭になってしまいます。複雑すぎる人事評価制度は、うまく機能しません。

④ 評価項目に偏りがある

評価項目が業績評価に偏っていたりすると、従業員が業績面で評価される仕事しかしなくなる可能性があります。他方、評価項目が能力評価や情意評価に偏っていると、高い業績を上げた従業員が十分な評価を受けられず、不満を感じ、モチベーションが低下することがあります。評価項目が偏っていたり、職種や等級に則したものとなっていないことで、人事評価制度がうまく機能しないことがあります。

⑤ 評価基準が明確でない

評価基準が明確になっていないと、評価者によって評価結果にばらつきが出てしまい、従業員の納得感が得られません。

⑥ フィードバックが十分に行われていない

評価結果だけを伝えて、何故そのような評価となったのか、どのような点が優れていて、どのような点が不足しているのか、上司から部下に対して十分に伝えられなければ、評価に対する納得感が得られないだけでなく、やる気を失ってしまうことがあります。

⑦ 評価内容が処遇に反映されない

評価内容に見合った処遇が行われないと、従業員の不満の原因となり、モチベーション低下や業務効率の低下につながるだけでなく、離職率を高める原因となることがあります。

⑧ 働き方の変化に対応できていない

働き方改革の推進により、テレワークや限定正社員制度など多様な働き方を導入する企業が増えていますが、人事評価制度がどのような働き方を選択しても公平に評価できるものとなっていないと、従業員のモチベーション低下を招く原因となりかねません。特に、コロナ禍において急遽テレワークを導入した企業では、対応しきれていないケースが散見されます。

⑨ 制度が定着していない

人事評価制度が導入されていることを従業員が知らなかったり、評価者である管理職が人事評価制度の目的や実施方法について正しく理解していないなど、社内で定着していない人事評価制度は、うまく機能しません。