2025/01/17
阪神・淡路大震災30年の光と影
「阪神・淡路大震災1.17のつどい」が神戸市で開催

1月17日、神戸市中央区の東遊園地で「阪神・淡路大震災1.17のつどい」が開かれた。会場に響き渡る時報のカウントアップが5時46分を知らせると、1分間の黙とうが行われた。「よりそう 1.17」と並べられた灯籠を囲む参加者はそっと目を閉じたーー。

当時、神戸市消防局の職員として小隊長を務め、長田消防署に応援に駆けつけた宮本正嗣さんは、大規模な火災が発生し、燃え上がる住宅の消火活動はできず、延焼を防ぐのが精一杯だったという。「家の中に人がいたかもしれない。ごめんなさいではないが・・・・・・参加しました」と話し、「30年経っても気持ちは変わりはしない」と明かす。
その長田区に住んでいて自宅が全壊したという大石智里さんは二人の娘とともに灯籠に火をつけ続けていた。「子供たちが、私たちの被災した年齢に近くなってきた。自分たちが引き継いでいきたいという思いで参加した」と話す。崩れた自宅周辺に炎が迫り避難した。しかし、まだ周囲には救出できていなかった人がいたという。友人や知人を亡くし「絶対に忘れてはいけない」と話す一方で、記憶がじょじょにだが薄れてきていると明かす。「でも、忘れてはいけない。自分たちの言葉で次の世代に引き継げていけたら。教訓を生かしていきたいとすごく強く思っています」。

神奈川県・横浜市から参加した喜多羅滋夫さんは「2階で寝ていて、頭の横にタンスが倒れてきた。たまたま頭を直撃しなくて、助かった」と話す。当時、住んでいたのは東灘区。周辺を含め木造の建物は全壊した。避難の途中では火災のなかを移動したという。「何かのきっかけで、フラッシュバックじゃないですけれども、思い出すことはあります。最近ではロスの山火事で、家が燃えてる映像を見ると瞬時に当時のことを思い出す。そういうのは何年経ってもおそらく、消えないんでしょう」。
「犠牲になられた方のへの思い。それも含めて30年の区切りということで、 しっかり心に刻むために参加した」と話すのは明石市から参加した水上祐さんだ。住んでいたマンションは半壊した。当時は35歳で、兵庫県で地震は起こらないと考えていたという。目の前で信じられないような光景を目の当たりにした。「しっかりと地震対策を頭に置いて生きていかなければならない」と語る。

東灘区に住み、中学2年生だった池田亜伊さんは「高速道路が倒れ、道路面がこちら側から見えた衝撃が忘れられない」と語る。ライフラインの復旧に時間がかかり長期間自宅で風呂に入れず、当時は時間の経過を長く感じたというが「30年はあっという間だった」と話す。池田さんは友人を失った。「人とのつながりを大事にしたい」と涙ぐんだ。
- keyword
- 阪神淡路大震災
- 阪神・淡路大震災1.17のつどい
防災・危機管理ニュースの他の記事
おすすめ記事
-
-
入居ビルの耐震性から考える初動対策退避場所への移動を踏まえたマニュアル作成
押入れ産業は、「大地震時の初動マニュアル」を完成させた。リスクの把握からスタートし、現実的かつ実践的な災害対策を模索。ビルの耐震性を踏まえて2つの避難パターンを盛り込んだ。防災備蓄品を整備し、各種訓練を実施。社内説明会を繰り返し開催し、防災意識の向上に取り組むなど着実な進展をみせている。
2025/06/13
-
「保険」の枠を超え災害対応の高度化をけん引
東京海上グループが掲げる「防災・減災ソリューション」を担う事業会社。災害対応のあらゆるフェーズと原因に一気通貫の付加価値を提供するとし、サプライチェーンリスクの可視化など、すでに複数のサービス提供を開始しています。事業スタートの背景、アプローチの特徴や強み、目指すゴールイメージを聞きました。
2025/06/11
-
-
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/06/10
-
その瞬間、あなたは動けますか? 全社を挙げた防災プロジェクトが始動
遠州鉄道株式会社総務部防災担当課長の吉澤弘典は、全社的なAI活用の模索が進む中で、社員の防災意識をより実践的かつ自分ごととして考えさせるための手段として訓練用のAIプロンプトを考案した。その効果は如何に!
2025/06/10
-
-
緊迫のカシミール軍事衝突の背景と核リスク
4月22日にインド北部のカシミール地方で起こったテロ事件を受け、インドは5月7日にパキスタン領内にあるテロリストの施設を攻撃したと発表した。パキスタン軍は報復として、インド軍の複数の軍事施設などを攻撃。双方の軍事行動は拡大した。なぜ、インドとパキスタンは軍事衝突を起こしたのか。核兵器を保有する両国の衝突で懸念されたのは核リスクの高まりだ。両国に詳しい防衛省防衛研究所の主任研究官である栗田真広氏に聞いた。
2025/06/09
-
危険国で事業展開を可能にするリスク管理
世界各国で石油、化学、発電などのプラント建設を手がける東洋エンジニアリング(千葉市美浜区、細井栄治取締役社長)。グローバルに事業を展開する同社では、従業員の安全を最優先に考え、厳格な安全管理体制を整えている。2021年、過去に従業員を失った経験から設置した海外安全対策室を発展的に解消し、危機管理室を設立。ハード、ソフト対策の両面から従業員を守るため、日夜、注力している。
2025/06/06
-
福祉施設の使命を果たすためのBCPを地域ぐるみで展開災害に強い人づくりが社会を変える
栃木県の社会福祉法人パステルは、利用者約430人の安全確保と福祉避難所としての使命、そして災害後も途切れない雇用責任を果たすため、現在BCP改革を本格的に推進している。グループホームや障害者支援施設、障害児通所支援事業所、さらには桑畑・レストラン・工房・農園などといった多機能型事業所を抱え、地域ぐるみで「働く・暮らす・つながる」を支えてきた同法人にとって、BCPは“災害に強い人づくり”を軸にした次の挑戦となっている。
2025/06/06
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方