検索結果 | リスク対策.com

静岡県で線状降水帯発生＝東・西日本、大雨警戒―気象庁

2024/06/28

東・西日本、大雨警戒＝九州北部は線状降水帯の恐れ―気象庁

2024/06/27

九州は２８日まで大雨警戒＝前線上の低気圧東進、近畿も

2024/06/26

西日本はあすまで大雨注意＝関東甲信、猛暑の所も―気象庁

2024/06/24

鹿児島で線状降水帯発生＝大雨災害に厳重警戒―気象庁

2024/06/21

鹿児島、宮崎で線状降水帯の恐れ＝九州北部も大雨、災害警戒―気象庁

2024/06/20

静岡や関東南部で大雨＝東海道新幹線、一時運転見合わせ

2024/06/18

関東から四国は大雨警戒＝前線上の低気圧が東進―気象庁

2024/06/18

九州北部が梅雨入り＝南部と四国で線状降水帯の恐れ―気象庁

2024/06/17

西・東日本、大雨警戒＝前線や低気圧で―気象庁

2024/06/17

関東南部と伊豆諸島、大雨注意＝台風１号、温帯低気圧に

2024/05/31

鹿児島、宮崎で線状降水帯の恐れ＝２８日にかけ―気象庁

2024/05/27

高度１．５キロから大小の雨粒に＝昨年７月、九州北部の大雨―気象研

2024/05/18

東海や関東甲信など大雨注意＝気象庁

2024/05/12

ワークショップで学ぶ対策本部で必要になる豪雨情報の収集と記録方法

2022/05/17

【Lesson1（5講義）】気象情報を使って風水害対策をしよう

気象情報を使って、身の周りの危険を知り、どのような行動をとるべきかをわかりやすく解説します。講師は、気象予報士の渡邉俊幸氏です。2021/10/16開講

2021/10/16

風水害対応訓練シナリオづくり基礎講座

今回のレクチャーでは、風水害の訓練についてどのように行えばいいのか、何から考えていけば良いのか分からない担当者向けに説明します。

2021/01/05

気象情報活用レベルアップセミナー

今回のレクチャーでは、雨量といった数字から影響を見通せるようになる方法をお伝えするとともに、分かりづらい気象情報をかみくだいて説明します。レクチャー前半では気象防災の文脈でよく使われる「閾値」（しきいち）という考え方をご紹介しながら、どの程度の雨量からが「大雨」となるのかを把握する方法を学びます（実践演習付き）。レクチャーの後半部分では、気象予測の特徴について解説した上で、台風などの際に段階的に発表される情報の使い方や利用上の注意点などを説明します。

2020/09/01

日本気象協会が高速道路の安全情報

一般財団法人日本気象協会は8月3日、天気予報専門メディア『tenki.jp』のwebサイトで「道路の気象影響予測」の無料提供を開始した。

2020/08/07

アウトドア防災ガイド　あんどうりすの『防災・減災りす便り』

そのハザードマップで避難できますか？

2020年7月、各地で豪雨による甚大な被害が出ています。そして、中小河川についてはまだハザードマップ化されていない地域もあるものの、大河川については、ハザードマップの想定に近い浸水となっていると事後に検証されることが増えています。みなさんはハザードマップを読み込んでいますか？今週は、避難を後押しできるハザードマップについて検証します。

2020/07/20

危機管理担当者向け風水害対策レベルアップセミナー

在宅勤務の機会の増加などを受け、従業員の防災教育の必要性は高まっているものの、会社としてこれをどう推進していけば良いのかは多くの危機管理担当者の方が共通して抱える悩みではないでしょうか？今回のセミナーでは、従業員へ避難行動を促す方法について事例をもとに解説します。避難行動推進のケーススタディーとして国が積極的に展開する「避難行動判定フロー」を取り上げ、従業員へ働きかける際に配慮しなければならない注意点やポイントの概要をお伝えします。

2020/06/24

建物被害予測へ日本中全ての屋根分析

米国・シカゴに本社を置く再保険ブローカー大手であるエーオン。その日本法人傘下にあるエーオンベンフィールドジャパンはあいおいニッセイ同和損害保険、横浜国立大学と産学共同研究を実施。その成果として、災害発生時の被災建物予測棟数を区市町村ごとに1時間単位更新によりリアルタイムで公開するサイト「cmap.dev（シーマップ）」を開設した。世界でも前例がないというこの試みについて、エーオンベンフィールドジャパンの工学博士である岡崎豪氏に話を聞いた。

2019/08/06

しば副編集長のmi vista

交通機関の理想像変革、JR西の計画運休

7月2日、国土交通省は大型の台風等の接近・上陸する場合などにおける鉄道の「計画運休」のあり方について最終とりまとめを行った。台風や大雨が見込まれる際に、鉄道事業者が事前に予告したうえで運休を行う「計画運休」について、必要であることを明記。事業者があらかじめタイムラインを策定すること、その内容に従って利用者や沿線自治体への情報提供などを行うことが盛り込まれた。この「計画運休」をいち早く実施したのがJR西日本。同社の取り組みを取材した。

2019/08/01

安心、それが最大の敵だ

避難指示を受け取る側に立った情報提供のあり方

毎年のように日本列島を襲う水害・土石流・地震などの災害時における避難勧告や避難指示のあり方がクローズアップされている。災害時に、地元自治体などが発する勧告・指示が地域住民に適切に（タイムリーに）伝わっているのか、疑問視する声も聴く。同時に、勧告・指示を受けた地元住民が避難しようとしない「勧告無視・避難拒否」も重大な社会問題になっている。

2018/09/18