【シリコンバレー時事】米半導体大手エヌビディアのフアン最高経営責任者（ＣＥＯ）は６日、米巨大ＩＴ企業が計画する人工知能（ＡＩ）インフラへの巨額の設備投資について「適切であり、持続可能だ」と述べた。米ＣＮＢＣテレビのインタビューに応じた。
　米アマゾン・ドット・コムと米グーグル親会社のアルファベット、米メタ（旧フェイスブック）の３社が発表した、２０２６年のＡＩなどへの設備投資計画は合計で最大５２００億ドル（約８２兆円）に上る。米ブルームバーグ通信によれば、米マイクロソフトを含めた４社の投資額は６５００億ドル（約１０２兆円）に達する可能性があり、市場では過剰投資への懸念が広がっている。
　フアン氏はインタビューで「このソフトウエア新時代の機会は驚異的だ」と語り、ＡＩがすでにメタなどの業績やビジネスの在り方を変革していると指摘した。また、今後７～８年はＡＩインフラの規模拡大が続き、それ以降はインフラを更新する需要が生まれると予想。ＡＩを活用する企業が収益を上げられる限り、サーバーに使われる画像処理半導体（ＧＰＵ）の需要は「倍増、倍増、倍増を続けるだろう」と強調した。　

（ニュース提供元：時事通信社）