2019/05/13
インタビュー
命が助かるスペースがある
一方で、都市部には、高層の建物であったり、歩道橋など、そこに登れば命は助かるというスペースもたくさんあります。こうしたスペースをいざというときに活用できるようにするためには、日常的に津波災害などを意識することが大切です。地震の後に火災が起きるということは多くの人に連想できているかと思いますが、都市部では津波で浸水が起こるということはあまり多くの人に考えられていないのではないでしょうか。
判断力を高める訓練を
今後の対策としては、一つは判断力を高めるということが必要になってくると思います。なぜなら、先ほどから繰り返しているように津波がどのように押し寄せてくるのか、何を引き起こすのかは実際には分からないということです。大きな津波が押し寄せてきて内陸へ逃げたら、川を遡上した津波が内陸側から逆に襲い掛かってくるかもしれないし、排水溝からの津波によりマンホールから水が噴き出してくるかもしれない。火災が発生したり、混雑で動けなくなることも考えられます。こうした際にどう行動すればいいのか判断力を高める必要があります。
われわれの共同研究でも、ICTを活用し、こうした判断力を高められるようにすることを目的にしています。昨年は、避難支援アプリを使った避難訓練を実施しました。このアプリは、危険個所や安全なルートをリアルタイムで共有できるというものですが、住民には、あらかじめスマートフォン(写真1)にこのアプリを入れてもらい、避難訓練で逃げる先々で、火事や通行止め、建物倒壊で通過不能という想定外の状況を模擬的に作り出し(火事や通行止めの看板を持っている人を、避難経路上に立たせておく。写真2参照)、その情報をアプリでシェアしてもらいました。その結果、その場に居合わせた人だけでなく、同じルートを考えた人も、その場を通らないで違う安全なルートを考え出せるようになるなど、一定の成果を得ることができました。これまでの避難訓練は、避難経路上のリスクを事前に評価しておいて、この道を通ってどれだけ早く避難できるかということに重きを置いていましたが、その前提が崩れたとき、いかに柔軟に対応できるか、その判断力を養う訓練を考えたわけです。こうしたリアルタイムの情報共有は今後とても重要になると思います。


最悪の事態での対応力を高める
もう一つ、重要になってくるのは、最悪の事態に遭遇した際の対応力です。結果として津波に飲まれてしまったようなときでも、諦めずに最善の方法を考え出せるようにする力です。もちろん、それをやったからといって、確実に助かるわけではありません。それでも、漂流している間は、決して津波の黒い水を飲んではいけないとか、浮力をサポートするようなものを身に着けるとか、本当に津波に飲まれてしまったときのことを想定してみることも大切だと考えています。そうすることで、いかに事前対策が重要なのかということについて改めて気付きが得られると思うのです。まだ調査をしていませんが、東日本大震災で津波に飲まれた方のうち、生き残った方が1割ぐらいはいたのではないかと考えられています。その数字を高くすることも考えていく必要があります。
命を守る技術力を育てる
最後は、こうした最悪の事態でも命を守れるようにするさまざまな技術力を育てていくことです。津波避難の構造物はもちろんですが、津波に飲まれたときに浮力をサポートするライフジャケットを開発するとか、車の運転中被災しても一定の時間は安全に浮いていることができる車両を開発するなど、実際、アジアのベンチャー企業ですでにこうした製品の開発が進められていますが、防災先進国として日本企業の技術にも今後は期待したいものです。
※図-1,2は「川崎市政策情報誌かわさき第37号」より引用
http://www.city.kawasaki.jp/170/page/0000105224.html
(了)
聞き手:中澤幸介
インタビューを終えて
今村教授を最初に取材させていただいたのは2007年7月。当時、政府の地震調査委員会では、今後最も発生確率が高い地震として宮城県沖地震を挙げていたが、宮城県の被害想定に津波による死者は含まれていなかった。それに対して、今村教授は、津波の被害はシナリオ次第でいくらでも大きくなると強く警鐘を鳴らしていた。さらに過去の津波では経験していなかった点として「工業地帯では津波の影響で大火災が発生し、通行中の車は次々に津波に飲まれる」と、その後、東日本大震災で実際に発生した被害を、弊社へのインタビューの中で言い当てていた。
ビジネスにおいては、競争相手のいない未開拓市場を「ブルーオーシャン」と例えることがあるが、ブルーオーシャンは、見える人にだけしか見えないため、多くの人にとっては普段、想像もつかない未知の世界となる。防災においても、特定の人にしか見えない脅威がある。多くの場合、聞き流され、戯言とも受け止められることもあるが、実際にその被害が現実になると予言者のごとく注目される。今、今村教授にだけ見えている脅威は何なのか? その脅威にわれわれはどう向き合い備えていけばいいのか?
今回のインタビューですべてが聞き出せたわけではないが、まず、今村教授が述べられていた脅威を自分なりに思い描き、その時何ができるのか、そのために今、何をすべきかをそれぞれが考えてみてはどうだろう。(中澤)

今村教授には、2019年9月25日に開催する「危機管理カンファレンス2019秋」でも講演をいただく予定。
インタビューの他の記事
おすすめ記事
-
「防災といえば応用地質」。リスクを可視化し災害に強い社会に貢献
地盤調査最大手の応用地質は、創業以来のミッションに位置付けてきた自然災害の軽減に向けてビジネス領域を拡大。保有するデータと専門知見にデジタル技術を組み合わせ、災害リスクを可視化して防災・BCPのあらゆる領域・フェーズをサポートします。天野洋文社長に今後の事業戦略を聞きました。
2025/10/20
-
-
-
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/10/14
-
走行データの活用で社用車をより安全に効率よく
スマートドライブは、自動車のセンサーやカメラのデータを収集・分析するオープンなプラットフォームを提供。移動の効率と安全の向上に資するサービスとして導入実績を伸ばしています。目指すのは移動の「負」がなくなる社会。代表取締役の北川烈氏に、事業概要と今後の展開を聞きました。
2025/10/14
-
-
-
-
トヨタ流「災害対応の要諦」いつ、どこに、どのくらいの量を届ける―原単位の考え方が災害時に求められる
被災地での初動支援や現場での調整、そして事業継続――。トヨタ自動車シニアフェローの朝倉正司氏は、1995年の阪神・淡路大震災から、2007年の新潟県中越沖地震、2011年のタイ洪水、2016年熊本地震、2024年能登半島地震など、国内外の数々の災害現場において、その復旧活動を牽引してきた。常に心掛けてきたのはどのようなことか、課題になったことは何か、来る大規模な災害にどう備えればいいのか、朝倉氏に聞いた。
2025/10/13
-
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方