一時滞在施設の設置なども検証

約700人が参加する大規模な防災訓練が東京ドームシティで5月13日に行われた。毎年春と秋の2回、株式会社東京ドームが開催している合同防災訓練で、災害対策本部の設置、施設設備の安全確認、来場者の避難誘導に加えて、今回は帰宅困難者のための一時滞在施設設置訓練が行われた。当日は東京ドームがある文京区および東京都からも担当者が訓練の視察のために参加した。

朝9時、「震度6弱の地震発生」という第1報が放送されると、保安・防災センターである「セーフティホーム」では職員全員がすばやくヘルメットを着用し、落下物を避けて安全な場所で待機した。揺れが収まると、ただちに災害対策本部が設置され、各施設設備の安全点検の指示が出された。　

リーダーの号令のもと、ヘルメットをかぶった自衛消防隊のメンバーが目視確認のために東京ドームシティ内に走り出ていった。同時に館内に設置されたモニターを使って、負傷者や取り残された入場者がいないかどうかを確認。チェックが必要なポイントはあらかじめマニュアル化されているが、子どもが多いゾーン、階段が多い、通路が狭いなどリスクの高いゾーンは特に念を入れて確認するよう重ねて指示が出た。　

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