IT理解度の差を前提にしたコミュニケーションが必要
第5回:導入してわかったテレワークの課題と解決策(1)

本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、信州大学特任教授として教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
2020/12/02
感染症時代のリスクマネジメント
本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、信州大学特任教授として教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
テレワークを導入する企業が増え、ある程度時間が経過したことで、導入前には想定していなかった課題も見えてきました。人との接触機会を減らす感染防止対策としてテレワークを取り入れた結果、新たな課題が発生しているのであれば、そのままにしておくわけにはいきません。
今後、テレワークがニューノーマル(新しい常態)として定着すると想定されることから、これらの課題とその解決の方向性について考えます。
これまでは、すべての従業員が同じオフィスの中で仕事をしていることから、それぞれの従業員のIT活用に関する理解度は、あまり問題になりませんでした。
具体的な例で考えてみましょう。社内のITシステムは常に安全な状態に保たれる必要がありますから、OSやネットワーク関連のアプリケーションのアップデートは必須です。全従業員がオフィスにいたときは、社内のIT部門の指示に基づいて、それぞれの従業員がアップデート作業を実施することになりますが、作業の途中でトラブルがあった場合でも、社内のITサポート部門やヘルプデスクに照会する、あるいは、簡単なことであれば周囲の同僚に教えてもらうことが可能でした。
しかし、テレワーク中の場合は、そのような支援を受けることができず、アップデート作業が停止するなど、生産性の低下が考えられます。
この課題に対しては、従業員のITリテラシーには差があることを前提として、リモートワークによる業務を進めることが求められます。具体的には、従業員に対するIT教育、小さな疑問についても照会できる質問窓口の設置など、リモートワークに必要なIT活用の理解度を高める取り組みが大切です。
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