リアル会議の利点を生かす工夫で対話の質高める
第7回:ウェブ会議を考える(1)

本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
2021/01/06
感染症時代のリスクマネジメント
本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
ウェブ会議は、これまでも多くのオフィスで使われていましたが、新型コロナウイルス感染症が流行した結果、より多くの企業で導入されています。また、ウェブ会議は従来、働き方改革の一環として取り入れられてきましたが、今では、感染防止対策の観点から導入されることが増え、遠距離の顧客との会議ではウェブ会議がデフォルトとなりつつあります。
ただ、ウェブ会議システムが一般化し、多くの人が使うことで、そのメリットだけではなく、デメリットも見えてきました。これからの「ニューノーマル(新たな常態)」において、ウェブ会議を効果的に使い続けるためには、できる範囲でデメリットを解消し、メリットを生かすことが求められます。
今回は、ウェブ会議の運用について考えます。
ウェブ会議は、音声通話やビデオ通話によるコミュニケーションによって、会議や商談を行うことです。
現在、一般的に使われているウェブ会議システムでは、会議の主催者が招待メールを送るなど簡易な手順で会議を始めることができます。また、ウェブ会議のための専用の機材は必要なく、パソコンとそれに内蔵されたマイク・スピーカー・カメラがあれば利用可能です。
ただし、多くの人が一つの会議室から参加するような場合は、人数と部屋の広さに応じたマイクやスピーカーを準備することが必要となります。さらに、多くのウェブ会議システムでは音声やビデオ通話に加えて、パソコン画面の共有や、文字によるチャットなどの機能も使えます。
新型コロナウイルス感染症の流行が続く中、今後もウェブ会議を継続して使うことになりますから、その特徴を踏まえて活用することが重要です。
①接触回避が可能
新型コロナウイルス感染症が流行する中で、多くの企業がウェブ会議を導入した主な理由が、会議参加者がお互いに会う必要がない、つまり接触回避が可能となることです。
②場所を移動する必要がなく日程調整が容易
ウェブ会議では、それぞれが自社のオフィス、あるいは自宅などから参加できますから、リアル会議(オフライン)のように開催場所に移動する必要がありません。そのため、ウェブ会議に参加する場合は、実際の会議時間より長い時間を確保する必要がなく、柔軟な日程調整が可能です。
また、移動時間を考慮する必要がありませんから、会議の直前・直後に別の予定を組み入れることもできます。
③録画が可能
ウェブ会議そのものを録画することも可能ですから、議事録の作成が容易になるとともに、お互いに「言った」「言わない」でトラブルになることを避けることができます。ただ、録画にあたっては、録画することを事前に、お互いに確認しておくことが望ましいでしょう。
感染症時代のリスクマネジメントの他の記事
おすすめ記事
リスク対策.com編集長が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/03/25
全社員が「リスクオーナー」リーダーに実践教育
エイブルホールディングス(東京都港区、平田竜史代表取締役社長)は、組織的なリスクマネジメント文化を育むために、土台となる組織風土の構築を進める。全役職員をリスクオーナーに位置づけてリスクマネジメントの自覚を高め、多彩な研修で役職に合致したレベルアップを目指す。
2025/03/18
ソリューションを提示しても経営には響かない
企業を取り巻くデジタルリスクはますます多様化。サイバー攻撃や内部からの情報漏えいのような従来型リスクが進展の様相を見せる一方で、生成 AI のような最新テクノロジーの登場や、国際政治の再編による世界的なパワーバランスの変動への対応が求められている。2025 年のデジタルリスク管理における重要ポイントはどこか。ガートナージャパンでセキュリティーとプライバシー領域の調査、分析を担当する礒田優一氏に聞いた。
2025/03/17
なぜ下請法の勧告が急増しているのか?公取委が注視する金型の無料保管と下請代金の減額
2024年度は下請法の勧告件数が17件と、直近10年で最多を昨年に続き更新している。急増しているのが金型の保管に関する勧告だ。大手ポンプメーカーの荏原製作所、自動車メーカーのトヨタや日産の子会社などへの勧告が相次いだ。また、家電量販店のビックカメラは支払代金の不当な減額で、出版ではKADOKAWAが買いたたきで勧告を受けた。なぜ、下請法による勧告が増えているのか。独占禁止法と下請法に詳しい日比谷総合法律事務所の多田敏明弁護士に聞いた。
2025/03/14
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方