メッセージの出し方の参考例

①対策として何をする必要があるのかまで網羅する例

次の例は、オーストラリアのビクトリア州当局が河川氾濫の恐れが高まったときに出した情報です。企業が従業員向けに注意喚起をした例ではないものの、学ぶべきポイントはメッセージに含めている情報量の多さです。

画像を拡大 図2. オーストラリアで発表されている注意喚起のメッセージの例（赤の囲みや赤字の説明は筆者による加筆）

この例で網羅されている情報には次のものがあります。
・今河川で何が起こっているか（水位・雨量の現状や予測を含む）
・何をいつ行うことが最も安全な対策となるか
・情報が発表された今の段階ですべきこと
・別の場所に避難をするときに考慮する点
・移動時の注意点
・自宅にとどまる場合や逃げ遅れたときにすべきこと
・新型コロナウイルスに対する対応
・地域で見込まれる道路やライフラインへの影響
・連絡先・情報入手先（次の情報発表時間を含む）

日本の場合、情報量は極力少なくし、簡潔に注意を呼びかける方法が好まれがちですが、オーストラリアの例の場合は「すべきこと」や「すべきでないこと」のメッセージが非常に具体的です。情報量も多く、一つのメッセージの中に十分な判断根拠がそろっているとも言えます。

情報が簡潔過ぎる場合の欠点は、受け取った側が自分で追加的に調べて判断しなければならない点です。従業員向けに出すメッセージで特に字数などの制限がない場合は、詳細をできるだけ詳しく伝えることを念頭に置いてメッセージの文面や内容を検討しておかれてはいかがでしょうか？