インフルエンザが９月下旬に流行入りした。季節外れの高温や国際的な人の往来増などが、例年より早い広がりに影響したとみられる。本格的な感染拡大には至っていないものの、今後の動向に注意が必要だ。
　厚生労働省によると、１０月２６日までの１週間に全国の定点医療機関から報告された患者数は、１機関当たり６．２９人。都道府県別では沖縄（１９．４０人）が最多で、神奈川や千葉、埼玉など首都圏が続いた。流行入りの目安となる「１人」は９月下旬から上回っており、通年で流行した２０２３年を除くと０９年以来、過去２０年で２番目の早さだった。
　インフルエンザは新型コロナウイルス禍の感染対策により、２０年以降は患者数が激減。２２年末に３年ぶりに全国的な流行期に入ると、翌年の春夏を経ても流行が続く異例の展開となった。２４年１２月には、現在の集計方法となった１９９９年４月以降で最多の患者数を記録した。
　東京医科大病院の浜田篤郎客員教授（渡航医学）は「コロナ禍で流行が抑えられた期間が長く、社会全体で免疫が低下していた」と指摘。今期の流行については、「残暑で冷房の利いた室内に集まる機会が増え、飛沫（ひまつ）感染が起きやすかった可能性がある」と話す。気象庁によると、９月の全国平均気温は１８９８年の統計開始以来、３番目に高かった。
　世界保健機関（ＷＨＯ）の報告では、東南アジアなどで検査陽性率が３０％を超える地域があり、直近も高い水準が続く。９月の訪日客数（推計値）は同月として初めて３００万人を突破し、国内の流行に影響した可能性もある。
　重症化を防ぐには、手洗いや換気、人混みでのマスク着用といった基本的な感染対策が有効だ。ワクチンは半年ほど効果が続くとされ、２～１８歳には鼻に噴射するタイプもある。浜田氏は「打てる人は早めに接種を検討してほしい」と呼び掛けている。　

（ニュース提供元：時事通信社）