写真を拡大 西日本豪雨の際の「シーマップ」による被害予測と実績

西日本豪雨でもほぼ実績と一致

こういった建物データと気象情報を組み合わせた結果、2015年の台風11号、15号、18号の被害予測と実績はかなり近いものになったという。2018年に開発した豪雨モデルは、降水量に地域ごとの閾値（しきいち）を設定。さらに都道府県が発表した土砂災害危険箇所と、国土交通省が示した排水が困難な地域である低水位帯に含まれる建物を割り出した。これも平成30年7月豪雨（西日本豪雨）時の予測と実績がほぼ一致した。さらに洪水時には国土地理院が発災後に発表する氾濫域を即座に建物データベースを重ね合わせ、被害をすぐに算出することもできるという。地震については250メートルメッシュの地盤データを観測。建物データを組み合わせて、地盤や建物の特性を反映させる。地震では発災後10分程度で被害予測データを出せる。

写真を拡大 2015年の主な台風時の予測と実績

エーオンでは2015年の台風モデルを始め、独自の災害予測に関する研究を進めてきた。「当社は再保険ブローカーであるが、再保険の手配だけでなく、より付加価値のある情報を保険会社に提供したかった」と岡崎氏は振り返る。さらに顧客であるあいおいニッセイ同和損保が産学合同での研究を希望していたこともあり、三者での共同研究となった。岡崎氏は「横国大は過去の気象情報、とりわけ伊勢湾台風のデータを持っていることは貴重だった」と評価する。

シーマップ公開後は「行政から問い合わせがある他、一般の人からもポジティブな反響が寄せられている」と岡崎氏。今後、顧客である保険会社のニーズにさらに応えていくほか、防災科学技術研究所が中心に開発し、災害時に行政や民間の持つ情報を集約し活用する「府省庁連携防災情報共有システム（SIP4D）」についても「何らかの関わりができるようになればうれしい」と意欲をみせた。

■「シーマップ」はこちら
https://cmap.dev

■関連記事「あいおい、被災建物数の予測サイトを開設＝横浜国大などと」
https://www.risktaisaku.com/articles/-/17918

（了）

リスク対策.com：斯波 祐介