はじめに：防災情報を行動トリガーにする際の注意点

気象情報や防災情報では、災害の危険性の高まりや予測される災害の深刻度に応じて、情報が順次発表・発令されていく形が取られます。注意報→警報→特別警報、避難準備・高齢者等避難開始→避難勧告→避難指示（緊急）といった具合です。2019年からは、1から5までの警戒レベル別にこうした情報が整理されて発表されるようになりました。

段階別に発表される情報を用いて、例えば警戒レベル2関連の情報が出たら「注意体制」、警戒レベル3関連の情報で「警戒体制」、警戒レベル4関連の情報で「非常体制」といった体制を取るとお考えの方もいるかもしれません。避難の開始タイミングを警戒レベルの情報に合わせている場合もあるでしょう。

しかし、こうした情報を行動のトリガーとして利用する際には気をつけなければならない点があります。

防災対応や避難には当然時間がかかります。その防災対応に必要な所要時間と、防災情報・気象情報が想定しているリードタイムに大きなズレはないでしょうか？　ここでいうリードタイムとは、災害が発生するまでに想定される時間のことです。

「防災対応を完結するのに少なくとも2時間はかかるのに、行動のトリガーとして使うつもりだった情報のリードタイムは1時間しかなかった」といったズレ。こうした食い違いを含む計画は致命的です。

もちろん、後述しますが、避難準備・高齢者等避難開始や避難勧告はある程度ゆとりを見て発令されることになっていますが、企業などの組織の場合、準備に要する時間は業種によって異なりますし、ましてや組織内には、健常者ばかりでなくさまざまな事情をお持ちの方がいることも考えておかなくてはなりません。ところが、こうしたズレがあると、非常時に防災対応の時間が足りなくなる可能性があります。

防災対応の所要時間と照らし合わせて、体制などの判断にどの情報を使うべきかを考えていくことが必要です。気象情報や防災情報のリードタイムはそれぞれの情報で異なります。今回の記事では、防災情報や気象情報が想定するリードタイムを調べる方法についてお伝えします。