■多様な木造の耐震技術　工夫の余地大きい

SERB／j.Podエンジニアリング／住まいと耐震工法研究会　代表
構造一級建築士　樫原健一氏に聞く

――レジリエントな建築、あるいはレジリエントな住まいとは何でしょうか。

阪神淡路大震災（写真：本紙）

レジリエントな建築というのは、回復可能な建築です。これまでも散々議論されてきたテーマですが、コロナの問題を機に、あらためて問うべきかもしれません。

レジリエントな住まいとは何か、地震のたびに問うてきたことです。阪神淡路大震災、東日本大震災、熊本地震、長野の神城断層地震でもそうですが、傾いた家屋が一挙に解体撤去され、１年後、２年後には更地になってしまうわけですね。

東日本大震災（写真：写真AC）

新しい建築計画が進み、それまでのコミュニティーは消え、産業もなくなり、そこに住んでいた人たちもいなくなっていく。それはやはり、悲しいことだと思います。ではどうすればよいのかという議論を、いろいろな立場の人がやっていかないといけないでしょう。

――もっと災害に強い住まいにしないといけない、と。

熊本地震（写真：写真AC）

「強い」にはいろいろな意味がありますが、建物の耐震性能は「倒壊しない」ことが基本です。倒壊とはすなわち「生存空間を奪う」「避難路を断つ」こと。これを防げるかどうかが、耐震性能を評価する際の最も重要な尺度です。ただし、想定する災害は地震だけでなく、水害にも、土砂災害にも強い家づくりを心掛けないといけないでしょう。

台風19号災害／長野市（写真：本紙）

災害から命が助かったとして、住宅が倒壊せず、家族が生活できる環境があれば、被災後の復興に希望が見えてきます。これは災害に見舞われた人にとって、極めて重要なことです。

そのため建物というのは、倒壊を防ぐと同時に、改修するにも新築するにも、回復可能な工法でつくられていなければなりません。そもそも木造住宅というのは、そういう工法なのです。

大がかりな改修をしたとしても、平時でさえ、木造住宅は５年～10年経てば別のどこかが傷みます。ですから大規模につくり替えるのではなく、低コストで、しかし継続的に構造体を補強していけることが望ましいと考えます。

――耐震改修・補強はなかなか進まないといわれますが、なぜでしょうか。
住宅の改修・補強の技術的指標が、少し偏っている可能性はあるかもしれません。特に木造住宅の耐震化については、強度一辺倒、すなわち壁の量だけが評価指標となっているきらいがある。もちろんそれはそれで、わかりやすいというメリットがあるのですが。

阪神淡路大震災以降に取り組まれた免震工法を含め、耐震にはいろいろな技術的方法があります。私たちが取り組んでいる制振ダンパーや耐震シェルターも、普及はまだ道半ば。世に出てから20年足らずですから、一般的になるにはまだ時間がかかるということでしょう。