従業員の不安解消へ企業が推奨すべきこと
第3回:在宅勤務が与えるメンタルヘルスへの影響

本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、信州大学特任教授として教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
2022/02/09
ウイズコロナ時代の健康経営
本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、信州大学特任教授として教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
連載の第1回、「今、なぜ健康経営か」では、企業が新型コロナウイルス感染症の流行で導入した在宅勤務の課題を取り上げ、具体的には「従業員のメンタルヘルスへの影響」「従業員の身体面への影響」そして「防災・減災への対応」を例としてあげています。
実際、企業の人事・総務部などに所属する担当者を対象としたアンケート(2020年6月16日~29日、複数回答可)では「従業員の健康について認識している課題」として「メンタルヘルス」が80%、「運動不足」が77%、そして「睡眠不足」が63%など、メンタルヘルスおよび身体面への影響が上位を占めています(「健康経営の推進について」令和3年10月、経済産業省ヘルスケア産業課)。
今回は、新型コロナウイルス流行下での健康問題のうち、メンタルヘルスについて考えます。
新型コロナウイルス感染症の流行長期化は、自分が感染者や濃厚接触者になるかもしれないという不安、感染予防策をいつまで続けなくてはいけないのかという不安、そして変異ウイルスによる再流行への不安など、さまざまな要素が絡み合っています。
感染症の流行が長期化することによる漠然とした不安は、未知の感染症に対する正常な反応とも言えますが、それに加えて、在宅勤務を続けることによって起こる上司や同僚とのコミュニケーション不足が、さらなるメンタルヘルスの不調につながります。
在宅勤務では、お互いが別の場所で仕事をしていることから、業務上のコミュニケーションは、メールなどテキストベースのものが中心となります。
また、新型コロナウイルス感染症の流行以前は、従業員が同じ職場にいることで、業務以外の会話が交わされる機会も多くありました。例えば、コピーの順番を待ちながら、あるいは廊下ですれ違う際に立ち話をするなどのコミュニケーションがありましたが、このような場面は在宅勤務では起こり得ません。
特に一人暮らしの場合は、ほとんど他人と関わることがなくなり、ストレスフルな状況になる可能性が高いと考えられます。
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