検索結果 | リスク対策.com

防災とピクトグラム

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2021/02/12

固定しても倒れる危険

今回から何回かにわたり、リスク対策.comが行った地震シミュレーションアンケートの結果を振り返ります。それぞれの質問に対して、自社の取り組みがどの程度あてはまるか、ぜひ改めて組織内で考え、現状の対策を見直してみてください。この連載が終わる頃には、きっと自分たちの防災やBCPレベルが向上しているはずです！

2021/02/11

【Lesson2（5講義）】効果的な訓練でチームレジリエンスを鍛えよう

堅苦しくなりがちな訓練・演習を、当事者意識を持ちながら楽しく取り組んでもらえるポイントを解説します。解説者は、株式会社タフ・ジャパンの鎌田修広氏です。

2021/02/11

免疫防災論

試行錯誤を繰り返す私的拠点、支える公的拠点

地域、都市、人間、細胞といった自然界の構造が自己相似性を有し、生成流転の仕組みも類似性を示すなら、地域や都市が天災に襲われるとき、その対応に生命体との類似性がみられるのは当然です。人間の知識や経験に限界がある以上、何十億年もの歴史を経て構築されてきた生命体の免疫システムに学ぶべきことは多々あるはず。免疫防災システムの本質に迫ります。

2021/02/10

「組織と人を守る」活動をCSR視点で舵取り

危機管理やBCPは、不測の事態から組織と人を守るとともに、社会貢献を目指すものでもある。30社超の事業会社から成る物流サービスのSBSグループは、持株会社のSBSホールディングスを中心に、重点的に取り組む経営リスクとその対策をCSR 視点でコントロール。特色の違う企業の集団が一丸となってリスクマネジメントを推進し、業界全体の信頼向上に向かっていけるよう舵取りする。

2021/02/10

JAPICが激甚化する水害への対策構築を提言

近年水害が激甚化していることを受けて、鉄鋼・建設関連企業で組織するJAPIC（日本プロジェクト産業協議会）の国土・未来プロジェクト研究会がこのほど「豪雨災害に関する緊急提言」をまとめた。地球温暖化に伴う気候変動の影響で、経験したことのない風水害・土砂災害等が全国で発生しているが、「従来の気象現象、とりわけ降雨現象とは異なる次元」に入っていると強調。新たな水害リスクの下での水害対策の構築を求めた。

2021/02/10

海外のレジリエンス調査研究ナナメ読み！

第134回：パンデミックで変わった緊急事態でのコミュニケーション

BCMの専門家や実務者による非営利団体BCIによる、緊急事態におけるコミュニケーションに関する実態調査の2021年版。新型コロナウイルスのパンデミックが発生したことから、結果に大きな変化があった。

2021/02/09

１月の危機管理・防災ニューストピック【IT・セキュリティー】増加する情報漏えい・紛失

危機管理・BCP担当者がおさえておきたい最近のニュースを1カ月分総まとめ。今回は「IT・セキュリティー」のカテゴリーから、1月のニュースをピックアップしました。自社の取り組みのおさらい、振り返りにご活用ください。

2021/02/09

東日本大震災から10年　地域防災力は高まったか「医療と防災のヒトづくり・モノづくりプロジェクト」の実践から

今年３月11日は東日本大震災から10年の節目。3月の危機管理塾は、被災の教訓を胸に「災害に強い社会づくり」に全力で取り組む北良株式会社の笠井健社長を講師にお迎えし、同社の「医療と防災のヒトづくり・モノづくりプロジェクト」についてご講演をいただきます。

2021/02/08

コロナ禍で災害が発生した際のリモート対応を考えていますか？

コロナ禍で災害が発生した際のリモートで災害対策本部を運営しることを考えていますか？

2021/02/08

会社として、社員のワクチン接種状況を把握する必要があると思いますか？

４月以降に、高齢者からワクチン接種が開始される見通し強くなってきました。一般への接種が広まった段階で、社員のワクチン接種状況を会社として把握する必要があると思いますか？

2021/02/07

社内で感染者が出たことの公表

リスク対策.comがメールマガジン読者らを対象に行ったアンケート調査によると、「社内で感染者が出た際、ホームページなどで公表するか」との問いに対し、56％が公表すると回答した。アンケートは、２月4日にメールマガジンで配信し、その日のうちに41の有効回答を得た。一方、公表しないは15％、状況によるは22％、決めていないは７％となった。

2021/02/07

企業を変えるBCP

災害対策本部をWeb上で簡単に構築・運用する方法

今回は、複合災害時の対策本部で活用されるべきポータルサイトについて。必要な情報を収集・共有・発信し関係者のコラボを促すサイトですが、WordPress、SharePointなどを使って誰でも簡単に構築可能です。ただし災害対策本部は「ジョブ型」労働になるため、仕事のやり方や対話の仕方には注意が必要。ポイントを解説します。

2021/02/05

施設の代替拠点確保やエレベーター対策に課題地震想定シミュレーション型アンケート

リスク対策.comは、地震災害時の自社の被害状況や対応状況について具体的にイメージをしてもらいながらアンケートに回答してもらう「シミュレーション型アンケート」を実施しました。現時点における防災やBCPの全体的なレベルを把握することが目的。。『１月〇日（平日）の夕方、震度6強を観測する大規模な地震が発生した』と想定し、発災から2日目まで合計28 のシナリオに対してどのような備えをしているか、どのような対応を取れるかを尋ねました。

2021/02/05

不正な動き検知するテレワークソリューション

日立ソリューションズ・クリエイトは、業務の運用レベルやセキュリティを維持しながらテレワーク環境での業務遂行を支援する「テレワーク向けセキュリティソリューション」のラインアップとして、マルウェアに感染しても害を与える動作を未然に阻止して安全性を確保する「テレワーク向け標的型攻撃対策ソリューション」を販売する。

2021/02/05

日本企業が知っておくべき新チャイナ・リスク～激変する中国社会と中国ビジネス～

昨今、中国政府の性急な環境政策も絡み、変化対応ができずに右往左往する中国進出企業が少なくありません。さらにここへきて、米中貿易摩擦や新型コロナの問題も浮上してきました。今回は中国進出企業のリスク対策サポートを行う上海清環環保科技有限公司（STECO）総経理の江頭利将氏を講師に迎え、現代中国ビジネスにおける日系企業の戦略的なリスクマネジメントの在り方を考えます。

2021/02/05

昆正和の気候クライシスとBCP

２つのシナリオに照らし自社の気候対応レベルを評価

BCPの方法を用いて気候リスクを評価するために必要なのは「シナリオ」です。地震であれば「震度6強の地震が発生する」というシナリオ。同様に気候リスクも、シナリオを想定して会社の現状に照らしていきます。シナリオと会社の現状とのギャップが大きいほど、対応ができていないということ。今回は気候リスクの評価手法を紹介します。

2021/02/04

知って得する気象・防災知識

雪崩災害と除雪中の事故春先にかけ特に注意

昨年は北陸地方などの日本海側が大雪に見舞われましたが、2月も上空に強い寒気が流れ込むと局地的に雪の降り方が強まります。3月にかけても、日本の南を低気圧が通過すると太平洋側の地域でも大雪となることがあります。今回は１月から３月を中心に発生する雪崩の注意点を解説します。

2021/02/04

高まる米中紛争リスクにどう備える⁉

アメリカと中国の対立が深まっている。台湾をめぐる米中の対立は、武力行為にも発展しそうな危険背をはらむ。海外に拠点を持つ日本企業の危機管理が問われる。

2021/02/04

帰宅困難者受入をQRコードで管理

三菱地所は、東京・丸の内エリア（大手町・丸の内・有楽町）の防災の取り組みとして、災害対策機関での情報共有や帰宅困難者向けの情報発信を行うプラットフォーム「災害ダッシュボード4.0」の実証実験を、千代田区・鉄道各社・バス事業者・ビル事業者等と連携して1月下旬～2月上旬にかけて実施している。帰宅困難者受入施設での入退館をQRコードでデジタル化し、満空情報の提供にも活用するほか、人流データを取得・解析し、受入施設周辺の混雑状況を見える化（国土交通省と共同実証）する。

2021/02/04

Googleマップに首都圏の鉄道のリアルタイム位置情報掲載

Googleマップ上に2月1日から、首都圏の鉄道のリアルタイム位置情報の掲載がスタートした。公共交通オープンデータ協議会（会長＝坂村健・INIAD東洋大学情報連携学部長）が「第4回東京公共交通オープンデータチャレンジ」において提供する情報で、同チャレンジが開催されている2022年1月31日まで、JR東日本、東京メトロ、都営地下鉄の列車のリアルタイムな位置情報が、経路探索に際してGoogle マップ上に表示される。

2021/02/04

NEXCO中日本が大雪時の当面の対応策

中日本高速道路（NEXCO中日本）は1月25日、「大雪時の当面の対応策」を公表した。1 月9～12日にかけて北陸自動車道（北陸道）と東海北陸自動車道（東海北陸道）で一時1000台を超える大規模な立ち往生（車両滞留）が発生したことについて検証。早期の通行止め判断を実施することや、滞留車両の状況を正確に把握することなどを柱にした再発防止策をまとめ、速やかに実施するとしている。「大雪時の当面の対応策」は、検証ポイントとして①通行止めのタイミングが遅れたこと（滞留車両が多く発生したこと）、②滞留状況の正確な把握ができなかったこと、③滞留車の救助・支援が不十分だったこと――の３点から課題を分析している。　

2021/02/04