川口代表兼社長はDDoS対策の重要性を語った

A10ネットワークスは21日、DDoS攻撃に対する防御として機械学習を活用すると発表した。「A10 One-DDoS Protection」という機能で、同社の既存アプライアンス製品には追加ライセンス不要で対応させる。またDDoS対策の新アプライアンス製品で、機械学習に対応する「A10 Thunder 7445 TPS」もオープン価格で発売した。

通信傾向を継続学習することで、攻撃内容を特定し、自動で対策設定を適用する。同社のアプライアンス製品である「aGalaxy」と「Thunder TPS」が必須。両者が連携し、トラフィック経路を変更してDDoS攻撃を緩和する。Thunder TPSがトラフィック経路を平常時に戻し、aGalaxyがインシデントレポートを生成する。

IoT機器などの普及もあり、DDoS攻撃は世界的に増加傾向となっている。2030年には1250億ものIoT機器がいわゆる「踏み台」などとしてサイバー攻撃に使われる可能性もあるという。A10は米国企業だが、日本法人代表兼社長の川口亨氏は「日本はA10において2018年度は米国の45%に次ぐ24%の売上がある」と説明。携帯電話キャリアを中心にDDoS対策のアプライアンスを供給し、この製品分野の出荷金額シェアは国内で2018年は29%で2位だったという。今後も米国本社と緊密に連携し、セキュリティ向上を図る。

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https://www.a10networks.co.jp/news/press/oneddosprotection0221.html

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リスク対策.com：斯波 祐介