出典：E. Jason Wambsgans/ Chicago Tribune

こんにちは、サニー カミヤです。

先日、航空機事故対策関係のワークショップで映像として「Miracle of the Hudson：ハドソン川の奇跡 」を紹介したところ、緊急信号「メーデー」は自衛隊、警察、消防、海上保安庁など、任務の目的が違うことや対応している各種災害種別や災害特性によっても、発信条件や手順、方法も違うのでは無いか？という質問が出ました。


「Miracle of the Hudson Plane Crash」（出典：YouTube）

さっそく関東圏の消防OBに「もし、首都直下型地震などによる建物火災活動中に、消火作業中に大規模な余震で小隊が建物の下敷きになり、数名の隊員が自力脱出不能になった場合、その小隊長は指令センターへ無線でどのように救助要請をするのか？」と尋ねてみたところ、「消防通信規定により、基本的に至急報を使うが、具体的なセンテンスや情報伝達の順序は決められていないし、各種災害種別に応じて至急報の発信や対応訓練は行った記憶がない」という回答でした。

また、通信規定では、緊急の割り込みは「至急、至急」で行い、通信が輻輳（ふくそう）する場合は警防本部で「通信統制」を行い、チャンネル（周波数）指定された隊しか使用できないシステムだそうです。

アメリカの消防では、どのようにメーデーを使うかを調べてみました。

そもそも「メーデー（Mayday）」（遭難信号）とは、イギリスの主任無線技士だったFrederick Stanley Mockford氏 が 1923 年に発案したものだそうです。当時の航空機は英仏間で運航していることが多かったため、フランス語の 「venez m’aider」 （ヴェネ メデ。「助けに来て」の意味）が転じて「m’ider」となり、最終的に「Mayday」 を提案したようです。 

また、消防におけるメーデーを使った緊急信号は、災害活動現場内、または隊員や要救助者が重大で差し迫った危機にあり、即時の救助を必要としていること以外に下記の内容を意味し、メーデーは発信する人が、その責任と権利を有するとされています。（この場合の責任とは、隊や隊員を守る責任として発するメーデーや、発しなかったことで多くの隊員や要救助者の死傷者を出した場合のほか、それらの被災者の家族に対しての責任も含まれます。）