2020/07/08
中小企業の防災 これだけはやっておこう
ミネルヴァベリタス株式会社 顧問／ 信州大学 特任教授
本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
これまでに発生した多くの災害を振り返ってみると、実際にBCPが策定されていても、それが十分に活用できたケースばかりではありません。それは、当該BCPが実際に使えるものであるかどうかの検証が不十分であったことが理由であると考えられます。ここでは、策定したBCPの実効性を向上させるために行う訓練について考えます。
訓練の目的をまとめると次のようになります。
（1） 災害時に自社が受ける被害のイメージを明確にする
災害発生時には、企業はもちろん被害に見舞われますが、電気・ガス・水道のライフライン、通信や交通など企業を取り巻く状況も悪化します。また、行政や非被災地域からの支援が必ずしも要請通りに得られるとは限りません。
策定したBCPで対応が可能であるかを確認するためにも、まず自社の被害イメージを明らかにして、それを全員で共有します。
（2）BCPの足りない点を見つけて修正する
リスクマネジメントでは、実際に策定した計画（PLAN）を実行（DO）し、それを評価（CHECK）することで、さらに改善（ACT）する「PDCAサイクル」という考え方があります（図1）。
訓練は、この「PDCAサイクル」の「実行（DO）」に該当します。実際に訓練を実施すると、手順通りに進まないことや足りない資器材が出てくるなど、BCPの不備や欠けている点、つまり落とし穴が明らかになります。そこで、実施した訓練の結果を踏まえて計画を見直し、それに基づいて修正することが重要です。
もし、この「実行（DO）」の手順が訓練という形で行われない場合は、実際の災害で自社BCPの実効性を確認する形になりますから、定期的に訓練を実施することが求められます。
（3）計画への理解を深め、災害対応能力を高める
BCPは、それを策定したメンバーだけではなく、全ての従業員がその内容を理解し、災害時には計画通り動けることが重要です。
従業員が訓練を繰り返すことによってBCPの内容が身に付き、また実際に体を動かすことで、その災害対応能力を高めることができます。
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