●レベルアップに向けて検討すること
（1）対策本部の設置場所
建物の被災状況によっては、予定していた場所に対策本部を設置できないことがあることを理解し、その場合の対応を検討します。

また訓練では、対策本部に必要な備品が揃っているかを必ず確認します。例えば、情報収集に必要なラジオの電池はあるか、期限切れになっていないか、情報集約用のホワイトボードやマーカーは揃っているかなど、被災時に困らないよう細部まで詰めておきましょう。

（2）要員の代替は円滑にできるか
対策本部を立ち上げた際、要員が負傷、そして外出・出張などの理由で不在となった場合、別の従業員が代わりの役割を果たす必要があります。実際の被災時にもそのような代替が円滑に進むように、訓練において、他の対策本部要員の役割について理解を深めることも大切です。

（3）外部組織との情報連携
取引先や自治体など外部組織との情報連携に関する訓練を行う場合は、当該組織と一緒に実施することを検討するとよいでしょう。実際に情報のやり取りをしてみることで、実効性の高いBCPを作ることができます。

また、実際に一緒の訓練ができない場合は、社内にその役回りを担う人を置くことでもよいでしょう。

【ここがポイント】

対策本部は、被災状況などさまざまな情報を集約し、それを踏まえて事業継続をリードする役割を担っています。被災時に、対策本部が的確に機能するよう訓練を活用します。

1. 自社の状況や今後の事業継続見込みは、取引先などの関係者に適時に発信する
2. 被災時には本部要員も欠けることを前提に準備を進める
3. 対策本部の場所が、大きな損傷を受けて使えないことも想定する