従業員の健康は奨励だけでなく機会も提供
第4回:在宅勤務が与える従業員の身体面への影響

本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
2022/03/09
ウイズコロナ時代の健康経営
本田 茂樹
現在の三井住友海上火災保険株式会社に入社、その後、出向先であるMS&ADインターリスク総研株式会社での勤務を経て、現職。企業や組織を対象として、リスクマネジメントおよび危機管理に関するコンサルティング、執筆活動を続ける一方で、全国での講演活動も行っている。これまで、早稲田大学、東京医科歯科大学大学院などで教鞭をとるとともに、日本経済団体連合会・社会基盤強化委員会企画部会委員を務めてきた。
前回は、在宅勤務によるメンタルヘルスへの影響について考えるとともに、企業はどのように対応するべきか検討しました。
企業の人事・総務部などに所属する担当者を対象としたアンケート(2020年6月16日~29日、複数回答可)では「従業員の健康にについて認識している課題」として「メンタルヘルス」が80%、そして「運動不足」が77%となっていることから、メンタルヘルスだけではなく、運動不足という身体面への影響があることも明らかになっています(「健康経営の推進について」〈令和3年10月、経済産業省ヘルスケア産業課〉)。
今回は、新型コロナウイルス感染症の流行における従業員の健康問題のうち、身体面への影響を考えます。
「経営環境の推進について」では、在宅勤務を中心とするテレワークによって感じる不調として、肩こり(68.1%)、精神的な不調(61.3%)、腰痛(54.6%)、姿勢が悪くなる(52.7%)、そして目の疲れ(50.5%)などが上位にあがっています(複数回答可)。
精神的な不調には、さまざまな内容が考えられますが、回答者の6割以上が感じていることから、肩こり、腰痛や目の疲れなど、その他の身体的不調とも関係していることが伺えます。
(1)在宅勤務をする際に使う机や椅子が自分の身体に合っていない
在宅勤務では、長時間座って仕事をしますから、その間、正しい姿勢を保つためには、自分の身体に合った机や椅子を使う必要があります。特に、机の天板の高さと、椅子の座面までの高さが自分の身体に合っていないと、肩こりや腰痛になりがちです。
会社の椅子は通常、その座面の高さを調整できますが、自宅の椅子には調整機能がないものも多く、不自然な姿勢を強いられたままということが起こり得ます。
(2)適切な照度が確保されていない
労働安全衛生規則では、従業員が仕事をする場所の作業面、つまり机の上の照度基準が決められていますが、特にパソコンを使う業務に関する環境については「VDT(注1)作業における労働衛生管理のためのガイドライン」(平成14年4月5日、厚生労働省労働基準局長)において、次のようなことを推奨しています。
しかし、自宅では、このような適切な照度基準が満たされているとは限りませんので、これが目の疲れの原因となり兼ねません。
(注1)「VDT」Visual Display Terminals(情報機器類、具体的にはディスプレイ、キーボード等により構成されるコンピュータの出力装置の一つで、文字や図形、グラフィック、動画などを表示するものを指す)
ウイズコロナ時代の健康経営の他の記事
おすすめ記事
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/07/01
「ビジネスイネーブラー」へ進化するセキュリティ組織
昨年、累計出品数が40億を突破し、流通取引総額が1兆円を超えたフリマアプリ「メルカリ」。オンラインサービス上では日々膨大な数の取引が行われています。顧客の利便性や従業員の生産性を落とさず、安全と信頼を高めるセキュリティ戦略について、執行役員CISOの市原尚久氏に聞きました。
2025/06/29
柔軟性と合理性で守る職場ハイブリッド勤務時代の“リアル”な改善
比較サイトの先駆けである「価格.com」やユーザー評価を重視した飲食店検索サイトの「食べログ」を運営し、現在は20を超えるサービスを提供するカカクコム(東京都渋谷区、村上敦浩代表取締役社長)。同社は新型コロナウイルス流行による出社率の低下をきっかけに、発災時に機能する防災体制に向けて改善に取り組んだ。誰が出社しているかわからない状況に対応するため、柔軟な組織づくりやマルチタスク化によるリスク分散など効果を重視した防災対策を進めている。
2025/06/20
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方