涼しさと防護性を確保　防護服用ヒートレス対策品『ACベスト』

ヒートストレス対策品『ACベスト』（画像提供：旭・デュポン フラッシュスパン プロダクツ株式会社）高階救命器具株式会社(本社：大阪府大阪市)は、防護服を使用する環境下において優れた暑さ軽減効果のあるヒートストレス対策品『ACベスト』を発売する。

2016/08/09

第14回　人的災害に関わる英語

こんにちは！危機管理エキスパートのサマンサです。シリア、中東諸国でのテロ活動など、人的災害が後を絶ちません。今回は、テロや犯罪などの人的災害に関わる英語を中心に学びましょう。編集部注：「リスク対策.com」本誌2014年9月25日号（Vol.45）掲載の連載を、Web記事として再掲したものです。

2016/08/08

スリーエム ジャパン／危機管理セミナー2016

※開催終了福島復興に向けた取り組みと企業活動を支える防災および衛生管理のあり方 大規模化・多発化する自然災害に備え、事業継続力の向上を図るには、従業員の命を守り、かつ災害に強い企業として企業価値を高める取り組みが求められます。

2016/08/08

常に先手の対応（工務店② 新産住拓株式会社）

「兄が東日本大震災を経験した工務店から、被災地でどのようなことが発生したか、工務店がどんなことに困ったかを詳細に聞き取り、教えてくれたことで次に何をすべきかを判断しやすくなった」と語るのは新産住拓代表取締役社長の小山英文氏だ。

2016/08/08

仕入先を直後から支援（トヨタ自動車）

トヨタ自動車は4月18日から工場の稼働を段階的に停止し、完全復旧までに約1カ月半を要した。3.11以降、サプライチェーンを含めたBCP 体制を強化してきたが、いかに機能したのか？　同社の対応を振り返る。

2016/08/08

取材記　熊本地震の対応から学ぶ15のポイント

熊本地震における企業対応は、しっかりと災害に備えて準備をしてきたか否かで明確に結果が分かれた。繰り返し訓練をしてきた企業は、BCPで定めた「目標復旧時間」より早く事業を再開させるなど見事な対応を見せた。今回の事例から学ぶべき最も大きな点は「日々の備え」の重要さであろう。

2016/08/08

現場対応力が機能（工務店① 株式会社アネシス）

台風を想定して災害対応力を強化してきたことで、熊本地震でも迅速に対応できた企業がある。熊本市内に本社を置く工務店だ。建設業や工務店のBCPは、災害発生時に自社の事業の継続・復旧を行うだけでなく、様々な社会インフラ設備や被災住宅の復旧に取り組むことが求められる。株式会社アネシス（熊本市東区）の地震後の対応を取材した。

2016/08/05

アレルギー物質27品目を不使用　「尾西のライスクッキー」

米粉100％使用の非常食クッキー  亀田製菓グループの尾西食品株式会社が2015年10月27日に販売を開始した非常食クッキー「尾西のライスクッキー」は、アレルギー物質（特定原材料等）27品目を使用せず、食の安全に徹底して配慮している。

2016/08/04

社屋を避難所として開放（熊本構造計画研究所）

熊本市内から阿蘇方面（北東）へ15㎞ほど離れた大津町にある熊本構造計画研究所（本社：東京都中野区）も激しい揺れを受けた。社屋の構造やライフラインに大きな被害はなかったが、一時的に自宅に住めなくなった所員が多数出たことから、社屋を避難所として開放し、10家族ほどを受け入れた。

2016/08/04

第13回　間違いやすい表現（common error）後編

危機管理エキスパートのサマンサです。日に日に暑さも増し、夏真っ盛りですね。暑い！はhotですが、暑さ（熱量）を表す時にはheatを使うように、同じ「暑い」でも使い方には違いがあります。今回も、ノンネイティブが間違いやすい表現＝common errorについて学習しましょう。

2016/08/02

初期消火に役立つ新素材「プルシェルター」

 帝人フロンティアが開発したプルシェルターは、消火性に優れた「モダクリル繊維」と、耐熱性に優れた「アラミド繊維」を組み合わせ、初期消火や避難用具として防災に役立つ相乗効果を生み出した新素材。

2016/08/01

「常に備えてきた」成果（富士フイルム九州）

建設時から布田川・日奈久断層の存在を把握し、さらに地震などの自然災害を想定して繰り返し訓練をしてきたことで熊本地震の被災から早期に復旧した工場がある。TACフィルムと呼ばれる、液晶ディスプレイの構成部材である偏光板の保護膜を生産する富士フイルム九州だ。

2016/08/01

訓練で磨き上げた対応力（イオン）

国内小売業最大手のイオンは、熊本地震で店舗が使えなくなりながらも屋外駐車場などで販売を続けるとともに、イオン九州、マックスバリュ九州、イオン本社からの迅速な支援により、早期に店舗での営業を再開させた。自治体からの要請に対しても、これまで積み重ねてきた訓練の経験を生かし、震災直後から物資を被災地に送り届けた。

2016/08/01

社員を守る、地域を守る（再春館製薬所）

熊本地震の震源地である益城町に本社を構える再春館製薬所は、震度7を記録した2度の地震により操業休止を余儀なくされた。「前震は大した揺れではなかったというようなことが言われますが、ここ（震源地）は十分以上に揺れています」（再春館製薬所執行役員経営企画室長の大庭博人氏）。

2016/08/01

地震で歪んだドアも開閉できる「デレル8」

防災用品等を扱う奈良建設株式会社100％子会社の株式会社セットアップ横浜（本社：神奈川県横浜市）が販売する「デレル8」は、地震が起きた時に建物のゆがみでドア枠が変形しても、小さな力でドアを開閉する補助となる商品。

2016/07/28

サイバー攻撃の兆候を検知する　CISCOの最新サイバーセキュリティ対策

防御のみの施策には限界がある。入口・出口対策のセキュリティ施策である、FWによる保護やIPS/IDSによるパターン検知、WAFによるWebサイトの防御を行っても、ターゲットとされた企業は攻撃被害を受けているのが現状である。見逃されているネットワークデータから得られる危険の予兆は、CISCO製品とStealthWatch Systemによる高度なネットワークデータ解析で、サイバー攻撃の兆候を積極的に検知することができる。

2016/07/28