インフル、全都道府県で減少＝警報レベル、５週間ぶり下回る―厚労省

2025/01/24

インフル、警報レベル続く＝治療薬１１１０万人分確保―厚労省

2025/01/17

インフル急増、解熱薬増産を＝不採算なら薬価引き上げ―中医協

2025/01/15

インフル患者が過去最多＝現行統計開始の９９年以降―厚労省

2025/01/09

インフル流行、注意報レベルに＝大分、福岡は警報級―厚労省

2024/12/20

冬到来、増える感染症＝インフルエンザや新型コロナ―識者「感染対策を」

2024/12/15

インフルエンザ、流行入り＝例年よりやや早く―厚労省

2024/11/08

感染対策の項目を第１回宣言時の半分に削減

企業の危機管理担当者は、長期化するコロナ禍をどう乗り切ろうとしているのか。「３度目の緊急事態宣言を受けて」をテーマに、読者の皆様から寄稿をいただきました。各社が抱える課題と悩み、解決に向けた対応、いまやるべきことを、意見・提言として紹介します。第三弾は危機管理担当者の率直な疑問と足元のコロナ対応について。

2021/06/08

衣服から丸ごと抗菌、新型コロナウイルスも不活性化

ピーキューテクノは、大豆アミノ酸を主成分としたノンアルコール抗ウイルス・抗菌・消臭剤「アミノエリアneo（ネオ）」を発売した。塩素やアルコールを一切含まず、アミノ酸と化粧品原料規格成分、高機能複合水でつくられているため、安全性が高く、身の回りの用途に使用できる。

2021/02/28

アウトドア防災ガイド　あんどうりすの『防災・減災りす便り』

新型コロナ対策、子ども向け手洗いは「パプリカ」や「キラキラ星」で♪

新型コロナウイルスの影響で、各地で防災イベントが中止になっています。防災のために、感染症を拡大できないですものね。新型コロナウイルス、インフルエンザ、ノロウイルスの全てに共通する基本の対策が「手洗い」です。今さら手洗い、と思われるでしょうけど、手洗いをしっかりやるのは大変です。ましてやそれを子どもに伝えるのって……。今回は子どもにも伝えることができれば、みんなにも伝わる手洗いについてお伝えします。

2020/02/21

知られていない感染病の脅威

世界の鳥類に拡大　人への感染に警戒

これまでの連載で、すべてのインフルエンザウイルスの祖先は鳥インフルエンザウイルスことを紹介してきました。しかし、罹患するのが主に鳥類のため、その病原性や病状、感染の状況については広く知られていません。鳥インフルエンザウイルスの基礎知識と、今後の人への感染のおそれについて解説します。

2020/02/19

大豆アミノ酸主成分の抗ウイルス・抗菌・消臭剤

ピーキューテクノは12月上旬、大豆アミノ酸を主成分としたノンアルコール抗ウイルス・抗菌・消臭剤「アミノエリアneo（ネオ）」を発売した。塩素やアルコールを一切含まず、アミノ酸と化粧品原料規格成分、高機能複合水でつくられているため、安全性が高く、身の回りの用途に使用できる。

2020/01/09

知られていない感染病の脅威

新型ウイルス出現、アジアの可能性大

前々回、豚の呼吸器細胞が新型インフルエンザウイルスの生まれる場である可能性が高いという紹介をしました。では、次の新型インフルエンザの原因となるウイルスが、世界に先駆けて日本国内で最初に出現する可能性はあるのか、という疑問が最初に浮かびます。すなわち、人のインフルエンザウイルスと鳥のインフルエンザウイルスが、日本国内で飼育されている豚にほぼ同時に感染する可能性はあるのかという疑問です。

2020/01/08

医師が語る感染症への知識のワクチン

インフル、予防の基本は手洗いとうがい

今年は、インフルエンザの流行が例年より早く始まったといわれました。11月4～11日の週では、全国のインフルエンザ感染は定点（＊）当たり1.03であり、これは流行開始の指標とされる1.0を超えていました。さらにその後の患者者数はうなぎ登りに増加し、12月に入るとその勢いはさらにまし、第50週（12月9〜15日）の定点当たり報告数は15.62（患者報告数7万7425人）となっています。今回はまさに流行中のインフルエンザについてお伝えしようと思います。

2019/12/27

知られていない感染病の脅威

インフル治療薬に生じている問題

12月になりましたが、本年の冬の季節性インフルエンザの流行は例年より早く始まり、すでに多くの人が罹患（りかん）しています。しかしながら、インフルエンザ対策、特に治療面で心配される状況が生じています。そこで、今回はその問題を取り上げたく思います。

2019/12/16

知られていない感染病の脅威

新型インフルウイルス出現のメカニズム

前回紹介したように、20世紀には、あるインターバルをもって3度「新型インフルエンザウイルス」が出現しました。また、「新型インフルエンザウイルス」とは、それまで人に感染を続けていたインフルエンザウイルスと、それとは異なるHAとNA亜型からなる鳥インフルエンザウイルスの間で、遺伝子が交雑する遺伝子再集合が起こり、その結果出現した以前とは異なるHAとNA亜型を持つインフルエンザウイルスのことです。

2019/11/22

知られていない感染病の脅威

近い将来新型インフルエンザが出現する

人類は、洋の東西を問わず長い間インフルエンザに悩まされ続けてきました。20世紀に入ってからも、1918年に出現して2000万人以上が犠牲となったといわれているスペイン風邪をはじめ、1957年に出現したアジア風邪、1968年に出現した香港風邪型インフルエンザに全世界の人々が罹患（りかん）して大きな被害を被ってきました。予防、治療あるいは環境衛生方面にさまざまなインフルエンザ対策がなされていますが、いまだに撲滅できない感染病です。20世紀後半から、新型インフルエンザウイルスの出現に鳥インフルエンザウイルスが深く関与していることが分かってきました。そこで、ここではインフルエンザを、主として人獣共通感染病の視点から解説したいと思います。

2019/11/07

都、新型インフル患者受入訓練

東京都は24日、文京区にある都立駒込病院で新型インフルエンザ患者の移送・受け入れ訓練を実施した。日本では未知の新型インフルエンザを発症した帰国者を駒込病院に移送し、処置する設定で行った。

2019/01/24

新型インフルBCP、業種で内容ばらつき

内閣官房は18日、2017年度「新型インフルエンザ等に関する業務継続計画調査」の結果を発表した。70業種141事業者を対象にした調査。対処が必要となる救護施設や生活に関連が深い食料品スーパーは比較的３社ともBCP（事業継続計画）の内容に共通性があるが、医薬品関連は低いことなどがわかった。調査は１業種３社が目安。調査期間は2017年10月17日から今年２月28日まで。

2018/05/23

東京都、エボラ対策など感染症予防計画

東京都は27日、「東京都感染症予防計画」の改定を発表した。2017年３月に国の感染症予防の基本指針が改められたのを受け、都でも2008年3月に策定された計画改定のため審議を進めていた。国際化が進展する中で、エボラ出血熱など国内未発生の感染症やデング熱など蚊媒介感染症への対策が盛り込まれた。

2018/03/30

東京都、エボラなど新種感染症対策強化

東京都は26日、東京都感染症予防計画改定案の骨子を発表した。２月９日までパブリックコメントを募集する。エボラ出血熱など国内未発生の感染症やデング熱など蚊媒介感染症への対策を盛り込む方針が示された。今年度内に改定を完了させる予定。2017年３月の国の感染症予防の基本指針が改正されたのを受け、都でも2008年３月に策定された現行計画を改定へ検討会で審議をしていた。

2018/01/30

東京都など、新型インフル患者受入訓練

東京都は18日、文京区にある都立駒込病院で新型インフルエンザ患者の移送・受け入れ訓練を実施した。日本で未知の新型インフルエンザを発症した帰国者を駒込病院に移送し、処置を行う設定で行った。

2018/01/19

アプリでインフルの流行状況を把握

メディカルローグは11月21日、iPhone向けアプリ「インフルレポート2017」をリリースしたと発表した。2016年リリースしたもののリニューアル版で、順天堂大学と共同で開発。アプリをダウンロードした約１万人からのインフルエンザに関するレポートを受け付け、分析結果を公開する。

2017/12/19

平時から考える。企業で身近な感染の話

BCPは何も災害時だけのものではありません。社員がインフルエンザなどの感染症でバタバタ倒れてしまったら、戦力の低下は免れません。今日は皆さんが知っていることも多いと思いますが、まずは基本から話していきます。 感染は、次のような経路があって成立すると言われています。微生物やウイルスなどの病気の原因があり（病因）、それを取り込む人や環境がある（病原巣）。それを取り込みやすい傷口や口などの開口部があって（排出門戸）、伝播する経路があり（伝播経路）、別のものにそれを移す（侵入門戸）。そしてそれらを受け入れやすい人がいて（感受性宿主）、感染が成立します。

2017/12/06

政府、新型インフル薬備蓄量15%減へ

政府は12日、新型インフルエンザ等対策政府行動計画の一部変更について閣議決定を行った。2013年6月に定められてから初の変更。主な変更は抗インフルエンザ薬の備蓄量についてで、「国民の45％に相当する量」としていた表現を全人口の25%がり患すると想定し、その治療や医療対応に必要な量に変更した。行動計画に基づいたガイドラインも今月中にも変更の予定で、従来の5650万人分を約15%減の4770万人分に減らす。

2017/09/13