高速で膨大なデータをもとにゲリラ豪雨予測

理化学研究所（理研）計算科学研究機構データ同化研究チームの三好建正チームリーダーと、情報通信研究機構・大阪大学らの国際共同研究グループは9日、スーパーコンピュータ「京」と最新鋭フェーズドアレイ気象レーダーを生かした「ゲリラ豪雨予測手法」を開発したと発表した。

2016/09/09

被災地で捜索・状況確認活動を支援する画像認識システムを開発=信州大学 東北大学

信州大学・山崎公俊助教、アーノード・ソービ研究員、東北大学・田所諭教授らのグループは7日、内閣府総合科学技術・イノベーション会議が主導する革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）タフ・ロボティクス・チャレンジ（プログラム・マネージャー：田所諭教授）の一環として、被災地で捜索活動などに用いる遠隔操作ロボットで撮影した画像から、周囲に存在するものの種別や探索対象の発見を支援するための画像認識システムの開発に成功したと発表した。

2016/09/09

川口市と住友商事が感震ブレーカーのモデル事業で合意

住友商事株式会社（本社：東京都中央区）と埼玉県川口市は1日、防災に関するモデル事業に合意したと発表した。今後、2016年内にも川口市内の特定エリアを選定し、約280台の簡易型感震ブレーカーを設置する。

2016/09/08

訪日外国人に地盤リスク情報を母国語で提供

総合住生活産業を展開する地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都中央区）は、子会社の地盤ネット総合研究所（本社：千代田区）が開発した、現在地の地盤リスクの目安をタイムリーに知ることができる、スマートフォン・タブレット端末対応のウェブサービス「じぶんの地盤アプリ」について、2日から従来の日本語を含む9カ国語対応へバージョンアップしたと発表した。対応する国際語は、日本語、韓国語、中国語（繁体字）、中国語（簡体字）、ベトナム語、英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語。

2016/09/08

地震への備え、4人に1人は「何もしていない」災害時に一緒だったら頼りになると思う有名人、1位は武井壮さん

建設業界に特化した技術系人材派遣・人材紹介サービス「Construction　Engineering（コンストラクションエンジニアリング）」を行っている株式会社テクノプロ・コンストラクション（本社：東京都港区）は、8月24～26日の3日間、首都圏（一都三県）に住む20～69歳の男女を対象に、「防災意識に関する調査」をインターネットリサーチにより実施、2,000人の回答が集まった（調査協力会社：ネットエイジア株式会社）

2016/09/07

高精度で正確な3Dセキュリティシステム

セコム株式会社(本社：東京都渋谷区)は31日、高精度な3次元立体地図によるセキュリティプランニングシステム「セコム3Dセキュリティプランニング」を開発し、9月から本格的に販売を開始すると発表した。これに先立ち、2016年5月26日～27日に開催された伊勢志摩サミットでは三重県警察本部が警備計画立案に同システムを活用し、その有効性が実証された。

2016/09/07

賞味期限切れを事前に防止、管理するアプリ

デジタルコンテンツの制作・配信や情報システム業務を行う株式会社エア（本社：東京都港区）は12日、備蓄食料や防災グッズなどの防災アイテムが一括管理できるアプリを提供開始すると発表した。いま何の備蓄品があるかが分かり、賞味期限が1カ月を切ったアイテム数はバッジ表示されるので、期限切れを事前に防ぐことができる。

2016/09/06

第18回　 緊急避難時の防災グッズ

外国人向けの観光地としても有名な地域での災害対策に必要な基礎単語の使い方を学びましょう。緊急避難時の防災グッズを英語で言えますか？編集部注：「リスク対策.com」本誌2015年3月25日号（Vol.48）掲載の連載を、Web記事として再掲したものです。

2016/09/06

信用金庫の”要”が休日のBCPを強化。多様な端末で場所を選ばない情報共有を実現

全国各地にある265信用金庫のセントラルバンクとしての役割を担う信金中央金庫は、内閣府の被害想定の見直しを踏まえ、さらに強固なBCPを整備した。その一貫として休日・夜間に被災しても拠点に参集することなく、情報を共有して協議できる「Bousaiz」（ボウサイズ）を導入した。

2016/09/05

日本全国の災害年表マップを公開＝防災科研

国立研究開発法人防災科学技術研究所（本所：茨城県つくば市）は8月31日、日本全国で過去約1600年間に起きた自然災害事例をWeb地図上に表示する「災害年表マップ」を公開したと発表した。

2016/09/02

エコノミークラス症候群予防の弾性ソックス

株式会社ベノサンジャパン（本社：東京都千代田区）は、災害時の車中泊や長期の避難所生活、旅行時の飛行機内など、長時間同じ姿勢で過ごすことで起きる「エコノミークラス症候群」予防に有効な医療用弾性ストッキング「JETLEGS®」の本格販売を1日から開始と発表した。価格は2916円（税込み）。

2016/09/02

もしもあなたが防災担当者になったら?無理なく職場に防災を取り入れる仕組みを作ろう！

（画像提供：認定NPO法人かながわ311ネットワーク）日常の業務だけでも手一杯なのに、ある日上司や社長から「今日から君は防災担当ね」と思いもよらぬ役を振られた。そんな経験はないだろうか。管理者ではなく、防災に関するよろず担当者となって備蓄品を揃えたり防災訓練をしたりしなくてはならなくなった。

2016/09/01

レジリエンス認証が果たすべき役割とは？事業継続と経済・社会全体のレジリエンス強化がテーマ

レジリエンス認証マーク内閣官房国土強靭化推進室は9月16日（金）、千代田区大手町の大手町サンケイプラザホール（４F）で「事業継続と経済・社会全体のレジリエンス強化」をテーマにしたシンポジウムを開く。

2016/09/01

一酸化炭素の濃度上昇を知らせる計測器

家具・計測機器などの企画・販売を行うビーズ株式会社（本社：大阪府東大阪市）は、同社アウトドアブランド「DOPPELGANGER OUTDOOR®」（ドッペルギャンガーアウトドア）より、一酸化炭素の濃度を計測し、上昇すれば警報が鳴る「キャンプ用一酸化炭素チェッカー」を30日に発売した。

2016/08/31

第17回　テロ

年度末のテーマは、日本でも大きな問題となった中東関連の“テロ”です。これまで日本人にとってあまり関心が高くなかった中東関連のニュース。ISIS（イスラム国）の日本人人質殺害事件はその状況を大きく変えました。

2016/08/30

地盤のスコアがいつでもわかるスマホアプリ

地盤に関する生活者の情報格差解消を目指す地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都中央区）は、子会社の地盤ネット総合研究所（本社：東京都千代田区）が開発した、現在地の地盤リスクの目安をタイムリーに知ることができるスマートフォン・タブレット端末対応のウェブサービス「じぶんの地盤アプリ」を、地盤ネットＨＤ子会社の地盤ネット株式会社（本社：東京都中央区）から、8月１日より無料提供を開始したと発表した。

2016/08/30