過剰なコロナ対策が逆に健康を阻害する
第2回:個人の健康管理を支える組織の役割
多田 芳昭
一部上場企業でセキュリティー事業に従事、システム開発子会社代表、データ運用工場長職、セキュリティー管理本部長職、関連製造系調達部門長職を歴任し、2020年にLogINラボを設立しコンサル事業活動中。領域はDX、セキュリティー管理、個人情報管理、危機管理、バックオフィス運用管理、資材・設備調達改革、人材育成など広範囲。バイアスを排除した情報分析、戦略策定支援、人材開発支援が強み。
2021/10/25
再考・日本の危機管理-いま何が課題か
多田 芳昭
一部上場企業でセキュリティー事業に従事、システム開発子会社代表、データ運用工場長職、セキュリティー管理本部長職、関連製造系調達部門長職を歴任し、2020年にLogINラボを設立しコンサル事業活動中。領域はDX、セキュリティー管理、個人情報管理、危機管理、バックオフィス運用管理、資材・設備調達改革、人材育成など広範囲。バイアスを排除した情報分析、戦略策定支援、人材開発支援が強み。
人は時に病を患う。病の予防は各個人の健康管理が基本である。しかし、どれだけ用心しても不幸にして病に伏すこともある。それは単純に気の緩みとして揶揄されるべきではなく、体質の問題や、環境要素もある。人生において病はリスクなのである。
病というリスクへの対策は、いうまでもなく普通に普段から心がけていることが多いだろう。それでも病を患うという危機状態に直面した時、その実態に即し、自宅静養する場合もあるだろうし、医療サービスの世話になり治療を受けることや、入院することもあるだろう。
極めて当たり前のことだが、この当たり前のことがコロナ禍で当たり前ではなくなっているので、あえて書かせていただいた。
2020年2月、海外でのコロナ感染蔓延が報道され、ダイヤモンドプリンセス号事案が発生した頃、筆者は家族やほんの一部の理解いただける方に限り、次の様に語った。「しばらくの間、風邪はひくな」である。
多くの人は「そんな無茶苦茶な」「精神論に過ぎない」と、理解いただけないかもしれない。だからこそ信頼関係の盤石な近しい人にだけいっていた。しかし、考えてみてほしい。受験生や大事な試合を控えたアスリートは、同様に注意されることが常識ではないだろうか。
我が家は基本的に体育会系一家なので、何の違和感もなく理解してもらえた。もちろん精神論ではなく、具体的な行動に反映されるかたちで。その結果、今日まで家族全員、風邪をひかずに無事に過ごせている。風邪をひく可能性がなかったわけではなく、これから風邪をひいてしまうことも否定はできない。結果ではなく、最大限の努力をしたことに意味があると考えている。
では、なぜそこまでいったのか。健康管理は当然大切だが、新型コロナが流行する状況においては、次の理由による
風邪をひくことで被る被害は想像以上に大きいのだ。
再考・日本の危機管理-いま何が課題かの他の記事
おすすめ記事
競争と協業が同居するサプライチェーンリスクの適切な分配が全体の成長につながる
予期せぬ事態に備えた、サプライチェーン全体のリスクマネジメントが不可欠となっている。深刻な被害を与えるのは、地震や水害のような自然災害に限ったことではない。パンデミックやサイバー攻撃、そして国際政治の緊張もまた、物流の停滞や原材料不足を引き起こし、サプライチェーンに大きく影響する。名古屋市立大学教授の下野由貴氏によれば、協業によるサプライチェーン全体でのリスク分散が、各企業の成長につながるという。サプライチェーンにおけるリスクマネジメントはどうあるべきかを下野氏に聞いた。
2025/12/04
中澤・木村が斬る!今週のニュース解説
毎週火曜日(平日のみ)朝9時~、リスク対策.com編集長 中澤幸介と兵庫県立大学教授 木村玲欧氏(心理学・危機管理学)が今週注目のニュースを短く、わかりやすく解説します。
2025/12/02
目指すゴールは防災デフォルトの社会
人口減少や少子高齢化で自治体の防災力が減衰、これを補うノウハウや技術に注目が集まっています。が、ソリューションこそ豊富になるも、実装は遅々として進みません。この課題に向き合うべく、NTT 東日本は今年4月、新たに「防災研究所」を設置しました。目指すゴールは防災を標準化した社会です。
2025/11/21
サプライチェーン強化による代替戦略への挑戦
包装機材や関連システム機器、プラントなどの製造・販売を手掛けるPACRAFT 株式会社(本社:東京、主要工場:山口県岩国市)は、代替生産などの手法により、災害などの有事の際にも主要事業を継続できる体制を構築している。同社が開発・製造するほとんどの製品はオーダーメイド。同一製品を大量生産する工場とは違い、職人が部品を一から組み立てるという同社事業の特徴を生かし、工場が被災した際には、協力会社に生産を一部移すほか、必要な従業員を代替生産拠点に移して、製造を続けられる体制を構築している。
2025/11/20
企業存続のための経済安全保障
世界情勢の変動や地政学リスクの上昇を受け、企業の経済安全保障への関心が急速に高まっている。グローバルな環境での競争優位性を確保するため、重要技術やサプライチェーンの管理が企業存続の鍵となる。各社でリスクマネジメント強化や体制整備が進むが、取り組みは緒に就いたばかり。日本企業はどのように経済安全保障にアプローチすればいいのか。日本企業で初めて、三菱電機に設置された専門部署である経済安全保障統括室の室長を経験し、現在は、電通総研経済安全保障研究センターで副センター長を務める伊藤隆氏に聞いた。
2025/11/17
※スパム投稿防止のためコメントは編集部の承認制となっておりますが、いただいたコメントは原則、すべて掲載いたします。
※個人情報は入力しないようご注意ください。
» パスワードをお忘れの方