レジリエンス
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目指すべき方向の道標たるインテグリティ
これまでの連載で、スポーツに対する社会の信頼・応援の基盤にはスポーツ・インテグリティという概念があることをお伝えし、我が国のスポーツ庁はそれを重要な理念と位置づけた上で、種々の施策を実施していることをご紹介しました。今回は、我が国においてスポーツ・インテグリティがクローズアップされてきた背景・経緯とその言葉・概念の力についてお伝えします。
2022/02/24
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なぜ弊害ばかりのPCRに安心を求め続けるのか
メディアは感染を抑止できない政府批判のやり玉として、当初からPCR検査の徹底を叫んできました。年末年始、検査センターに長蛇の列ができるほど、多くの国民はいまだPCR検査に安心を求め続けています。しかし、徹底検査を実施して感染を抑止した例は世界中どこにも存在しません。そもそもPCR検査とは何か、なぜコロナ診断に用いるべきではないのか、あらためて考察します。
2022/02/23
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第171回:米国企業の取締役がサイバーセキュリティに取り組む上での課題
今回紹介する報告書は、企業のサイバーセキュリティに対する準備状況などを調査した結果がまとめられたもの。米国の代表的な株式市場の一つである NASDAQ に上場している企業の役員が調査対象。
2022/02/22
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リモート災害対策本部 模擬訓練体験勉強会
プリンシプルBCP研究所所長の林田朋之氏を講師にお招きし、コロナ禍での複合災害に備えたリモート災害対策本部の立ち上げ方、訓練の進め方を模擬訓練などを通して解説していただきます。
2022/02/21
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建設・製造現場での危険を数日前に予測するAIシステム
FRONTEOは、医療領域で活用実績のある自社開発AIエンジン「Concept Encoder(コンセプトエンコーダー)」をビジネスインテリジェンス領域で活用する新AIソリューション「WordSonar(ワードソナー)」の第一弾として、建設・製造現場の安全対策に関するリスク発見や予測を行うAIシステム「WordSonar for AccidentView(ワードソナーフォーアクシデントビュー)」を提供する。
2022/02/18
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手動式ラップ機構搭載の簡易トイレ
建築・土木仮設資材・機材・機械の賃貸・販売などを手がける日本セイフティーは、水が使えない状況下でも使用できる、手動式ラップ機構を搭載した簡易トイレ「ラップポン PF-1」(4月5日発売)を販売する。「臭わず、衛生的に使える」、「軽くコンパクトだけれど丈夫」、「誰にでも分かりやすい簡単操作」、「求めやすい価格での購入が可能」といった点を考慮して開発したもの。
2022/02/17
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【Lesson3(5講義)】リモートを活用したBCP対策本部の訓練
テレワーク環境を想定したリモートBCP対策本部訓練のやり方を解説します。解説者は、プリンシプルBCP研究所所長の林田朋之氏です。
2022/02/16
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オンライン管理のオートショックAED
セコムは、心停止状態の傷病者の救命に使用するAED(自動体外式除細動器)として、カラー液晶画面付きのオートショックAED「AED3250」を販売する。傷病者の心電図解析をしたのち、電気ショックが必要と判断された場合に、自動的に電気ショックを与えるもの。救助者がショックボタンを押す必要がなく、救助に対する心理的負担の軽減や、傷病者への処置が遅れるリスクの低減が期待できる。
2022/02/15
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第170回:企業のタイプに応じたサプライチェーンのレジリエンス戦略
世界経済フォーラムが2022年1月に発表した報告書。企業タイプごとにサプライチェーンのレジリエンスをいかに高めていくかという観点でまとめられており、示唆に富む内容となっている。
2022/02/15
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スポンサーの本当の「利益」とは?
前回、オリンピックに対する「社会」からの信頼・応援とは、公的資金の源泉たる国民・市民からのものと、スポンサーたる民間企業からのものという2つの側面があることをお伝えしました。今回はこのことが露わになった象徴的な出来事を、昨年の東京2020大会から振り返ってみたいと思います。
2022/02/14
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特別勉強会:グローバルリスク報告書を読み解くCOVID‐19がもたらすリスクとその対策
※リスク対策.PRO会員限定。「ZOOM」を使える人が参加可能です。「グローバルリスク報告書」の2022年版が、世界経済フォーラムで発表されました。
2022/02/13
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大規模立ち往生回避へ「予防的通行止め」
今シーズンも雪による車の立ち往生が各地で発生しています。基幹道路が止まる経済的・社会的インパクトは予想以上に大きいうえ、取り残されたドライバーは命を落としかねません。これを冬期の重大リスクととらえ、予防・回避・対応を図る取り組みが始まっています。中日本高速道路(NEXCO 中日本)に、大規模立ち往生対策について聞きました。
2022/02/11
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総務主導の机上演習をリスク発見の機会に
ここでは、BCMに即した訓練・演習を、従来型の防災訓練と区別して「エクササイズ」と呼びます。前回の連載で「訓練や演習を通じて提示される改善意見や気付きが新たなリスク発見のきっかけとなり得る」と述べましたが、今回はさまざまなエクササイズのうちの「机上演習」をモデルにこの内容を掘り下げてみましょう。ポイントを解説します。
2022/02/10
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メディアに流されない論理性が企業も必須
メディアが伝える情報の偏向性は世界中で問題視されています。トランプ前米大統領は虚偽を事実のごとく伝える問題性を「フェイクニュース」と称しましたが、公平・公正を建前としながら虚偽事項の拡散が常態化している日本はさらに問題。特に危機管理にとってこの環境は極めて危険です。今回はフェイクニュースへの対抗策を論考します。
2022/02/10
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16社の「事業等のリスク」開示例を公表
金融庁は、投資家と企業との建設的な対話に向けた企業情報の開示を促すため、「記述情報の開示の好事例集」を公表しているが、昨年12月に公表した「記述情報の開示の好事例集2021」について、新たに「事業等のリスク」の開示の好事例などを追加した。
2022/02/10
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COVID‐19がもたらす影響
「グローバルリスク報告書」の2022年版が、世界経済フォーラムで発表された。世界各国から約960名(昨年664名)の学識経験者や政財界のリスクスペシャリストの意見を反映させた報告書で、今回が17回目の発行となる。
2022/02/10
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従業員の不安解消へ企業が推奨すべきこと
昨年6月に行われた企業の人事・総務部などに所属する担当者へのアンケートでは、従業員の健康面の課題として「メンタルヘルス」が80%、「運動不足」が77%、「睡眠不足」が63%となっています(「健康経営の推進について」(令和3年10月、経済産業省ヘルスケア産業課)。今回は新型コロナ流行下の健康問題のうち、メンタルヘルスについて考えます。
2022/02/09
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第6回:新たな視点:見えていなかった関係者
この連載は、事故や災害など突発的な危機が発生した際にどう対応すべきかを、架空の地域サッカークラブが危機に直面したというストーリーを通して、危機対応のポイントを分かりやすく紹介していきます。第6回は「専門家の助言を活用する」。
2022/02/09
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一人一人の危機管理力を高めるワークショップ型訓練の進め方
リスク対策.PRO入会特典として「一人一人の危機管理力を高めるワークショップ型訓練の進め方」を作成しました。特別な知識がなくても、簡単に実施できる訓練の一例をまとめています。訓練のやり方が分からない、訓練をやったことがない、というような企業にお勧めです。是非ご活用ください。
2022/02/09
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降雪・吹雪・雪崩・路面凍結はどこまで予測できるか?
気象庁の季節予報によると、2月上旬は北日本や東日本を中心に厳しい寒さが続きそうです。中旬以降は気温、降水量とも全国的に平年並みの見込みですが、南岸を低気圧が通過すると太平洋側でも雪の降る可能性があります。防災科学技術研究所・雪氷防災研究センターの上石勲センター長に、雪氷災害予測の最先端を聞きました。
2022/02/07
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首都圏マヒも想定し重要機能を多重化
コスモエネルギーグループは災害時でも石油製品を安定供給すべく、製油所からSSまでの「系列サプライチェーンBCP」を構築しています。巨大地震の際は主要3社に危機対策本部を迅速に設置、首都機能が喪失した場合は大阪の拠点に臨時対策本部を立ち上げるバックアップ体制も備え、毎年の訓練でオペレーションを確かめています。取り組みを紹介します。
2022/02/07
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先輩ママ・パパに学ぶ「防災術」
自分では何もできない乳幼児、アレルギーを持つ子供、発達障害を持つ子供……ひとくちに「子供」といっても災害時に必要とする支援はさまざまです。そんな子供を守るには、日頃どう備え、被災時にどう動けばいいのでしょうか。
2022/02/07
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リスク洗い出しの悩みを解決する方法
リスクマネジメントの第1歩とも言えるリスクの洗い出しに課題を持っている企業は少なくありません。「他社はどのようにやっているのか」「単純作業のように毎年行うことに意味があるのか」など、疑問や課題を感じている企業も少なくないのではないでしょうか? 今回は、リスクの洗い出しの目的や手法、改善のポイントを解説します。
2022/02/07
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大会を支える2つの社会「市民とスポンサー」
いよいよ北京2022大会が開幕します。前回、莫大な公的資金が投入されるオリンピックは社会からの信頼によって成り立っていること、そのもとにはスポーツ・インテグリティの存在があることを述べました。社会からの信頼というときの「社会」については、公的資金の源泉たる市民を念頭に置いて説明しましたが、ことオリンピックを考察する際はもう少し別の角度からも眺めてみる必要がありそうです。今回はこのことに触れたいと思います。
2022/02/03
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避難先にも宅配できる宅配型トランクルーム
日本郵便と寺田倉庫は、両社のコアビジネスを生かした防災支援サービスとして、防災向け宅配型トランクルーム「防災ゆうストレージ」を展開する。災害に備え、「長期の避難生活に必要となる日用品」や「思い出の品などのなくしたくない大切なもの」を専用ボックスで預かり、倉庫で保管。有事の際には、インターネット上での取り出し手続きにより、避難先など、希望の場所にゆうパックで届ける。
2022/02/02