マツダは２３日、車両開発や原材料調達に関し、日本製鉄との連携を強化したと発表した。車両開発の初期段階から日鉄が関与。原材料となる鋼板などの調達手法も改革した。車体の安全性能を確保しつつ、コストを削減できるという。トランプ米政権の高関税政策で利益が圧迫される中、サプライチェーン（供給網）の効率化を図る考えだ。
　両社は、マツダが７月に発表した新型クロスオーバーＳＵＶ（多目的スポーツ車）「ＣＸ―５」の開発に連携強化策を適用。他の車種の開発にも拡大していく方針だ。
　通常、新型モデル開発では、マツダが車体の構造、鋼板の種類などを決定。ドアなど部位ごとに複数の鉄鋼メーカーに発注する。新たな連携策では、デザイン決定前から日鉄が参加し、鋼板の選定や調達手法を協力して決める。必要な鋼板は、部位ごとではなく、車全体を丸ごと発注する。
　ＣＸ―５では、日鉄の技術も活用することで、部品点数の削減や車体の軽量化に成功した。鷲見和彦常務執行役員は、複数社に見積もりを出すよりも、「一緒に車を造っていく方が、コスト削減効果が得られる」と話した。　

（ニュース提供元：時事通信社）