自然災害を英語で表現

1月中旬に発生したトンガの海底火山噴火は、世界中に衝撃を与えました。1月末には、アメリカ北東部では猛烈な大寒波で記録的な降雪、交通機関が相次いで運休や欠航、同時期の南半球のブラジルのサンパウロでは大雨による大規模洪水が発生。ヨーロッパでは、北欧やイギリス北部で連日の暴風雨による大規模な停電が起きるなど、2022年も既に世界中で様々な災害が発生しています。1～2月のニュースから、世界の自然災害の英語表現についてみていきましょう。

第1回 「組織行動セーフティマネジメント」とは

組織行動セーフティマネジメントは、人間の行動原理に基づき、スタッフの行動を変容させることで安全を確保する手法です。すべてのスタッフが安全行動を起こしているという組織を作ります。

第18回 グローバル供給網を安全にする「振り付け」

今回は、日本の国内サプライチェーンセキュリティ体系を、「グローバル供給網」に広げるときに、何が必要か考えてみたいと思います。ポイントは3点です。一つ目は、スナップショットのセキュリティ監査で安心することなく、「継続的な保証」プログラムを作るコツ。二つ目は、国内チェーンから「グローバル供給網」に視野を広げる場合の鍵。そして、三つ目は、関係当事者にセキュリティシナリオに沿って実際に踊ってもらう「振り付け」の算段、です。

「自分の命をどう守る？」　防災ポーチをきっかけに災害対策を

防災を考えるよいきっかけになるのが「防災ポーチ作り」です。仮にお出かけ中に被災したとして、手元に何があったら自分の命が守れるか—そう考え、持ち歩いても負担にならない重さの中で、役立ちそうなグッズを詰め合わせてみる。これがとても効果的なトレーニングになるんです。

フィッシングによる個人情報等の詐取に注意！！

公的機関や金融機関、ショッピングサイト、宅配業者等の有名企業を騙るメールやショートメッセージを送信し、偽サイトに誘導してIDや個人情報を盗み、電子マネーカード等を購入させるフィッシング詐欺。情報セキュリティ10大脅威2022で個人向け脅威の第1位になりました。

ゼレンスキー大統領のコミュニケーション戦略

情報戦の場におけるコミュニケーション戦略が、今回の紛争の特徴の一つとして浮かび上がった。今、ウクライナのゼレンスキー大統領の存在感が、世界中の支援に一役買っている。彼のコミュニケーション戦略は、世界の注目を集めるだけでなく、大きな政策転換のきっかけにもなっている。 今回は新時代における、有事のリーダーシップに必要なコミュニケーションに必要な原則は何かを考察したい。

ハイブリッド戦に備える

リスクマネジメントの第1歩とも言えるリスクの洗い出しに課題を持っている企業は少なくありません。「他社はどのようにやっているのか」「単純作業のように毎年行うことに意味があるのか」など、疑問や課題を感じている企業も少なくないのではないでしょうか？　今回は、リスクの洗い出しの目的や手法、改善のポイントを解説します。

大災害まであと８年と仮定した準備シナリオ

南海トラフ地震の30年以内の発生確率は実に70～80%、さらに首都直下地震や富士山噴火の危機も叫ばれ、未曾有の５連動災害が絵空事ではなくなっています。2020年代に首都直下地震、30年代に南海トラフ地震、その後に富士山噴火が起きるとしたら、そのカウントダウンに際して企業は何をすべきか。今回は南海トラフ地震と大阪に焦点をあてて考えます。

内輪のBCMを脱し外部の評価を勝ち取れ

顧客や取引先の信用を得るためにも、これからはマルチハザードBCPが必要です。しかし、BCMに取り組んでいても、多くの企業がそれを対外的にアピールできていません。内輪の活動にとどまっている限り、外部から評価される機会は来ないでしょう。その意味でも今一度自社のBCPとBCMを見直し、アピールしていくことが肝要です。ポイントを解説します。

第7回：地元の反応：商店会理事長との会談

この連載は、事故や災害など突発的な危機が発生した際にどう対応すべきかを、架空の地域サッカークラブが危機に直面したというストーリーを通して、危機対応のポイントを分かりやすく紹介していきます。第7回は、緊急事態対応に役立つ信頼関係を日頃からつくっておく

従業員の健康は奨励だけでなく機会も提供

前回は在宅勤務によるメンタルヘルスへの影響と企業の対応を考えました。ただ、企業の人事・総務担当者へのアンケート調査（経済産業省）によると、従業員の健康問題はメンタルヘルスだけでなく、運動不足も多く指摘されています。今回は新型コロナ感染症流行下における従業員の健康問題のうち、身体面への影響を考えます。

第173回：社会的に脆弱な企業に対してパンデミックや自然災害が与える影響

今回は新型コロナウイルスによるパンデミックや自然災害から、社会的な脆弱性を抱える企業がどのような影響を受けたかを調べた論文を取り上げる。特に小規模で脆弱な企業には悪影響がさらに増幅されていることが示唆されている。

ワクチンの「未成年接種」をどう考えるか

厚労省のホームページなどには、個々のワクチン接種の判断に役立つ客観的情報が提示されています。しかし一般の人がなかなか辿り着けず、一部の偏向情報に浸って空気感による同調圧力が支配的になっているのが現実でしょう。そうしたなか、ワクチンの「未成年接種」をめぐる意見広告が全国紙に掲載されました。今回はワクチン接種の判断における情報環境の重要性を考えます。

水に流そう…とはならない

米バイデン政権は、重要インフラのサイバーセキュリティ強化に取り組んでいる。そこで求められる主な目的は、インシデントの早期発見と、脅威情報の共有だ。持続可能な成長を維持していくためにも、重要なポイントである。