レジリエンス | リスク対策.com

コロナ禍でも機能する災害対策本部

2020/12/03

第126回：津波に被災した地域コミュニティーのレジリエンスを評価した事例

今回紹介する論文はインドネシア大学の研究者によるもの。2018年12月22日にインドネシアで発生したスンダ海峡津波で被災した地域のコミュニティーのレジリエンスを、「ICRR」という手法で評価した結果がまとめられている。

2020/12/01

大災害の重圧に耐える対策本部組織のあり方とは？

巨大地震を想定したBCPでは通常、災害対策本部の行動計画を「初動フェーズ」と「復旧フェーズ」に分け、それぞれで組織構成を変えて対応します。しかし、揺れや停電が続く重圧のなか、実行メンバーの疲弊は想像に難くありません。そのストレスを打開するため、今回は災害対策本部編成の見直しと支援システムの構築を提案します。

2020/12/01

大規模集客施設における防災力の向上を考える

国立研究開発法人防災科学技術研究所は12月18日（金）、令和2年度第3回デ活シンポジウムを開催する。

2020/12/01

理念経営が危機管理を根付かせる

BCPの実効性を確保するには、日頃から経営基盤の可視化に努めなければなりません。ふと気が付くと必要な活動や連携ができない、そんな状況に追い込まれないように注意しましょう。そのためには、組織の自立に向けた太い価値軸を関係者全員が共有し、選択基準や行動規範として根付かせていくことが必要です。月刊BCPリーダーズ12月号は、自らの目指す姿に危機管理の取り組みを落とし込み、実践につなげている企業を紹介します。

2020/12/01

災害時の移動にノーパンク・折りたたみ電動アシスト自転車

セイエンタプライズは、「防災する自転車 2」（SEISHOPオリジナルトランスモバイリー・ネクスト163）を、自社で運営する防災のセレクトショップ「セイショプ」で販売する。

2020/11/30

平時も使え災害時も使える「フェーズフリー」

「整理収納アドバイザー」の学びを通じて感じるのは、やはりお片付け＝防災ということ。災害への備えは日々の生活と切っても切り離せません。今回は『災害が起きても困らないように備える』という考え方ではなく、平時にも発災時にも対応できる「フェーズフリー」という考え方をご紹介します！

2020/11/26

冬場の熱源確保や保温に欠かせない熱関連製品

災害発生後の避難生活において、特に冬場の熱源の確保や保温のための対策は欠かせない。電力供給が寸断され、日用の家電が使用できない状態でも困らないための備えとして、身に着ける防寒具から室内外の暖の確保、食品などの調理・加熱まで、企業においても避難生活で活用できる5つの製品を紹介する。

2020/11/25

新型コロナ対応のちぐはぐさはどこから？

今回のコロナ禍がまさにそうであるように、想定外の災害によって大きな損傷を受けた都市や地域が苦しみにあえぎつつも復旧、復興に至る様相は、あたかも巨大な生命体のそれに酷似します。今回スタートする「免疫防災論」では、生物や生命体、特に免疫システムとの類比にもとづいて、都市の防災・減災、復旧のシステム論的考察を行います。

2020/11/25

第125回：サプライチェーン・レジリエンスの概念的フレームワーク

今回紹介する論文は、「サプライチェーン・レジリエンスの概念の理解」。「The International Journal of Logistics Management」という、物流やサプライチェーンなどに関する話題を扱う学術雑誌に2009年に掲載されたものである。本論文では、サプライチェーン・レジリエンスの概念的なフレームワークが示され、さらに今後研究が進められるべき6つの研究命題が提示されている。

2020/11/24

2020リスク総括セミナー　BCP・危機管理・防災・新型コロナ対策・レジリエンス・事業継続

2020年は、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、容赦なく襲い掛かる自然災害など、さまざまなリスクが顕在化した一年でした。3.11から10年を目前に控え、企業や組織の「事業継続能力」が今問われています。本セミナーでは、今年の出来事への対応を振り返るとともに、アフターコロナ・ウィズコロナ、五輪の開催の有無、グローバルリスクレポートなどをもとに、来年特に注意すべきリスクについて解説いたします。

2020/11/24

2020リスク総括セミナー

2020年は、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、容赦なく襲い掛かる自然災害など、さまざまなリスクが顕在化した一年でした。3.11から10年を目前に控え、企業や組織の「事業継続能力」が今問われています。本セミナーでは、今年の出来事への対応を振り返るとともに、アフターコロナ・ウィズコロナ、五輪の開催の有無、グローバルリスクレポートなどをもとに、来年特に注意すべきリスクについて解説いたします。

2020/11/24

首都東京を繰り返し襲う高潮と内水氾濫

ゆっくりと進展する危機は、その重大さを察知できないことが多いもの。気候変動についても、台風や豪雨は発生件数が目に見えて増えているため危機感が高まり、熱波も全国的に猛暑日が記録されるようになって多くの人が警戒感を持つに至っています。しかし、依然として我々が気づいていないのが「海面上昇」のリスク。今回はそのインパクトを解説します。

2020/11/19

保険付きIoT機器向けリスク診断サービス

マクニカネットワークスは、三井住友海上火災保険の専用サイバー保険を付帯したIoT機器向けリスク診断サービス「VDOO Vision」を提供する。事業者が製造・販売するIoT製品のセキュリティの脆弱性を把握・改善するとともに、万一サイバー攻撃の被害にあった場合に、保険による補償を一体で提供することで、安心・安全なIoT機器の普及を支援する。

2020/11/18

ドローン活用で迅速な保険金支払いと復旧工事手配を実現

MS＆ADインシュアランスグループの三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険は、自然災害時の迅速な保険金支払いに向け、ドローンを活用した家屋調査と修理業者の紹介を合わせて行うサービスを提供する。

2020/11/18

第124回：企業のレジリエンスを評価するための枠組みの一例

今回紹介するのは、スペインのバレンシア工科大学にある「生産管理・生産技術研究センター（Production Management and Engineering Research Centre）」に所属する研究者2名によるレジリエンスの評価に関する論文。本論文では企業のレジリエンスを、脆弱性、適応する能力、復旧する能力の関数として表現している。

2020/11/17

設置や収納が簡単な軽量薄型の「防災マット」

イノアックコーポレーションとグループ会社のイノアック琉球は、災害時の避難所での使用を想定した「防災マット HS-SK」を販売する。布団やマットレスと比較して軽量・薄型な設計のため、設置や収納が簡単に行えるもの。イノアックうるま工場で生産し、「沖縄県産品」の認定を受けている。

2020/11/17

メール受信サーバーのDMARC対応ツールを無償提供

TwoFiveは、送信ドメイン認証DMARC（Domain-based Message Authentication, Reporting & Conformance、ディーマーク）の認証結果レポートを作成するクラウドサービス「DMARC/25 Reporter」を無償提供する。

2020/11/16

IoT・ICTや機器設備の潜在リスクをAIで早期検知

NTTアドバンステクノロジは、1000種類を超える膨大な監視項目の学習により、IoTシステムやICTシステム、機器設備の故障などの異常予兆を自動検知し、その要因を推定するAI異常予兆検知ソリューション「@DeAnoS」（アットディアノス）を販売する。NTTネットワーク基盤技術研究所が開発したディープラーニング技術に基づく異常予兆検知技術「DeAnoS（Deep Anomaly Surveillance）」を搭載したもの。

2020/11/12

損保業界特化のセキュリティメールサービス

法人向けソフトウェアの開発、販売を行うサイバーソリューションズは、標的型攻撃対策や添付ファイル自動暗号化など、損害保険代理店向けに特化し、セキュリティに必要な機能を備えたクラウドメールサービス『損保セキュアメール』を提供する。

2020/11/10

自動化時代の建物向けサイバーセキュリティ対策

SBテクノロジー、日本電気（NEC）、サイバートラスト（CTJ）の3社は、ビルディングオートメーションシステム（BAシステム）やファクトリーオートメーションシステム（FAシステム）に対するサイバーセキュリティ対策システム『Smart Secure Service（スマート・セキュア・サービス）』を提供する。

2020/11/09

山積する課題解決に向け実効性高い方策をさらに検討

内閣府の「令和元年台風第19号等を踏まえた高齢者等の避難に関するサブワーキンググループ」は5回の会合を経て、10月28日に中間とりまとめを作成した。論点になったのは①避難行動要支援者名簿②個別計画③福祉避難所等④地区防災計画の4つ。このうち特に重要な「②個別計画」と「③福祉避難所等」について考察する。

2020/11/09

拠点の災害リスクをリアルタイムで把握できるGISサービス

GIS（地理情報システム）ソフトウェアの開発を手がけるESRIジャパンは、ロケーションインテリジェンスプラットフォーム「ArcGIS」（アークジーアイエス）上で、防災気象情報をリアルタイム表示し、企業の拠点情報と重ね合わせることで適切な防災・減災行動を促す企業向けサービス「NADIAct（ナディアクト）」を提供する。

2020/11/07

地球温暖化によって変わる極端気象の発生確率

気候と気象は1対1対応の関係ではないので、ある極端現象が地球温暖化によって引き起こされたと決定づけることはできません。しかし、特定の極端現象に対して温暖化の影響を評価する試みは始まっています。例えば西日本豪雨では、気候変動による気温上昇がなかった場合に比べて雨量が増えた地域があったことが分かりました。総雨量でおよそ7パーセントですが、それだけ温暖化が被害を大きくしたとみることができます。

2020/11/05